目覚めよ!1億2千万の羊たち!!
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#28  VOICES INSIDE MY HEAD
 「彼が私の脇を通り過ぎた時、頭の中で”やるんだ、やるんだ、やるんだ” と言う声が何回も何回も聞こえてきた。
 ”やるんだ、やるんだ、やるんだ” とね」

 1980年12月8日にジョン・レノンを射殺し,投獄されて数年後、BBCのドキュメンタリー番組に登場したマーク・D・チャップマンは、異様なほど落ち着き払って当時を振り返った。
 
 「狙いを定めたのかどうかは記憶にない。きっとそうしたんだろう。(中略) ただ、引き金をしっかりと5回引いただけだ」

 チャップマンは発砲した際の心境をこう表現した。
 「何の感情もなかった。怒っていたわけでもない・・・頭の中がすごく静かだった」

 実際、ジョン・レノンを撃った後、チャップマンはじっと立ち尽くし、ペーパーバックの本、J・D・サリンジャーの「ライ麦畑でつかまえて」に目を落としていた。
 ダコタハウスのドアマンがチャップマンに向かって、「おまえ、何をしたかわかっているのか?」 と叫ぶと、「ジョン・レノンを撃っただけさ」 と実に正確に答えた。
 
 イギリスの弁護士兼ジャーナリストのフェントン・ブレスラーは、チャップマンの平然としすぎている異様な口調から、彼を殺人命令を実行する洗脳された殺人者と考えた。
 
 チャップマンを逮捕し,詳しく取り調べたアーサー・オコーナー警部補は後に、「マークが有名になるために人殺しをしたというのは、明らかに筋が通っていない。彼は最初から記者には話をしたがらなかった・・・ただ、マークが誰かに利用されていた可能性はある。 私は事件当夜、彼に会っている。
 じっくり観察した。 まるでプログラミングされているようだった」 とブレスラーに話した。

 ブレスラーは世間に広まっているチャップマンに関する間違った情報をいくつか訂正している。

* チャップマンの名前が出ると今では「気のふれたファン」 というフレーズがいつもついて回るが、チャップマンの本当の”ロック・ヒーロー”はトッド・ラングレンだった。

* チャップマンは事件後何ヵ月も経ってから、「”ライ麦畑でつかまえて” の読者を増やすために有名になろうと思ってレノンを殺した」 と申し立てたものの、狙撃事件の直前までその小説に激しく入れ込んでいる素振りは一切見せていなかった。 (「ライ麦畑でつかまえて」はチャップマンの「プログラミング」を引き起こす道具として使われたのかも知れない、とブレスラーも推測している)

* 事件後、大手マスコミは、チャップマンが次第に自分とジョン・レノンを同一視するようになったという突飛な憶測記事を掲載した。 
 「ニューズウィーク」によれば、チャップマンはある時点でレノンという名に「改名」までしていたという。 確かにチャップマンは最後に務めていた職場を辞める時、「ジョン・レノン」とサインをしてからその名前を横線で消した。 だが、ブレスラーは違う解釈をしている。 つまりチャップマンは「俺はジョン・レノンだ」という意味で書いたのではなく、「ジョン・レノン、おまえを殺してやる」という意味だったのではないか、と。

* チャップマンは「人間嫌い」ではなかった。 彼はごく普通の社会生活を営む人間として人生の大半を送ってきたし、子供達と触れ合うことが特に多いキャンプの指導員もしていた。 などである。

 チャップマンはYMCAの海外プログラムへの参加申し込みをする際に、あえてベイルート(レバノン)を選んだ。 研究家の故メイ・ブラッセルは、CIAがベイルートに暗殺者を訓練するキャンプを持っていると主張していた。
 ブレスラーは、チャップマンがCIAと接触したのは国際的に広がるYMCAの保護の下においてであったと主張している。

 さて、チャップマン裁判の準備が進められ、仕事熱心な公選弁護人が被告を弁護するための証拠集めに時間を費やして半年が過ぎた時、殺人犯として起訴されている当の本人が、急に有罪を認める答弁に切り替える決意をした。
 弁護士は当惑し、動揺したが、チャップマンの決意は固かった。

 彼は脳細胞に話しかけてくる「かすかな男の声」の指令に基づいて行動しているそうだ。
 米国防総省(ペンタゴン)幹部のJ・F・シャピッツは1974年にこう述べている。
 「催眠術師の語る言葉を、変調された電磁エネルギーによって直接人間の頭脳の潜在意識の部分に伝達出来るようになるだろう。 即ち、メッセージの送受信に専門的な装置を一切使うことなく、(中略) 直接人間の脳で意識的な情報入力を制御する機会が持てるのだ」

 また、1976年のDIA(米国防情報局)レポートによれば、「パルス状のマイクロ波は、頭蓋の中から発せられると思われる音声、そして可能性としては、言語さえも伝達出来る」 という。
 チャップマンはそれを、「神の声」 と受け止めたのだろうか?・・・
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#27  RFK暗殺
 1968年6月5日夜、若き上院議員ロバート・F・ケネディは、ロサンゼルスにあるアンバサダー・ホテルでカリフォルニア民主党の大統領予備選での勝利を祝っていた。
 他の候補者を引き離し、その夏シカゴで開かれる民主党大会で大統領候補者に指名されるのは確実と思われていた。
 
 スピーチを終えた後、RFKは演壇を離れ、人込みで溢れていた配膳室を通り抜けようとしていた時、浅黒い肌の若者サーハン・ビシャラ・サーハンが目の前に飛び出し、22口径のピストルを連射。
 倒れたRFKの後頭部から血が流れ出した。
 翌日、RFKは息を引き取った。
 
 サーハンは後に事件当時、一時的記憶喪失だったことが確認されている。 サーハンはこの夜、自分が何をしたのか、遂に思い出すことができなかった。
 単独犯とするにはあまりにも疑問の多い事件にもかかわらず、あっさり有罪となり、終身刑の身となった。
 
 警察当局の見解の重要な矛盾点を挙げて見ると、

* RFKの致命傷となった傷は、右耳の後ろの傷である。火薬による火傷は、10センチと離れてない至近距離から銃弾を受けたことを示していた。 サーハンはずっと前方にいた。 しかも至近距離とは言えない位置である。
 この事実一つ取っても、物理的にみてサーハンが単独犯だとは考えられない。 致命傷の位置を確認したトーマス・ノグチは当局から解雇され、後に訴訟を起こす羽目になった。

* 配膳室で発見された弾痕と銃弾から判断すると、少なくとも13発の弾が発射されたことになる。 サーハンのピストルは8発入りだった。 
 ロサンゼルス市警察(LAPD)は余分な弾痕のいくつかについて、「食料ワゴンがぶつかって出来たへこみ」だと説明。 さらに捜査員が調査、撮影した余分な弾痕の写真を隠蔽した。

* サンドラ・セラーノというケネディ支援の若い運動員と他数名が、水玉模様のワンピースを着た女が現場から逃げて行くのを目撃している。
 さらに女がはしゃいだ声で「あたし達が撃ったのよ」 と言ったのを聞いている。 セラーノは女に誰を撃ったのか尋ねると「ケネディ上院議員よ」 と答えながら走り去った。 
 またセラーノともう一人の目撃者トーマス・ディペローは、狙撃事件の前にサーハンが水玉模様の服を着た女と一緒にいるのを目撃したと供述した。(二人はLAPDの脅迫を織り交ぜた容赦ない圧力を受け、後に供述を撤回させられた)

 サーハンが発砲した時、RFKのすぐ右後ろに立っていた警備員セーン・ユージン・シーサーはその時、銃を抜いたことを認めたが、発砲は「公式には」認めていない。 
 だが、テッド・シャラックというジャーナリストの著したドキュメンタリー「第2の銃」 では、シーサー本人が、「俺は確かに発砲した・・(後略)」 と話すのを聞いたという友人の談話が紹介されている。

 シーサーは混乱の最中にクリップ式ネクタイを失くしていた。 床に倒れた瀕死のRFKの有名な写真には、何かをつかもうとしているケネディの右手からすぐの場所に、クリップ式ネクタイが落ちているのが写っている。

 また、アリ・アーマンドというパキスタン人がケネディのすぐ背後に立っているのを目撃されている。
 CIAから仕事を請け負っていたことがあるロバート・モローは、ニコン製のカメラのように装った銃でアーマンドが頭を撃ったかもしれないと考えている。
 CIA在勤中、モローはそのような武器を見た事があった。

 さて、肝心のサーハンだが、彼はケネディを撃ったことをまるで思い出せなかった。 自白したのは「証拠という証拠が」自分が暗殺したと言う事を証明していたからだ、と述べた。

 彼のアパートで奇妙なノートが発見されているが、書いたのは自分に違いないと同意しているものの、そのノートをつけたという記憶が彼にはない。 
 「RFKは死ななければならない」、「RFKは暗殺されなければならない」、「依頼への支払いを・・・」 といった殴り書きが記されてあった。

 サーハンを鑑定したバーナード・ダイアモンド医師は、サーハンに催眠をかけて尋問したところ、「実行せよ、実行せよ、実行せよ」 と書き記した。
 ダイアモンド医師が何を実行するのか、と尋ねると 「マインド・コントロール、マインド・コントロール、マインド・コントロール」 と殴り書きをした。

 サーハンの心理ストレス評価を測定した元陸軍情報部員はこう語っている。 
「PSEチャートのあらゆる要素が、暗殺に他の者が関与していること、そしてサーハンが催眠によってRFKを暗殺するようにプログラムされたことを示している」・・・

#26  MKウルトラ
 1963年、CIAの作戦副部長リチャード・ヘルムズ(後に長官も務める)は、CIA副長官あて覚書きの中にこう書いた。

 「我々は10年以上、人間の行動を操作し続ける任務についてきました。・・・人間の行動を左右する力を今後も維持し続けるとすれば、何も知らない人間を実験台にせざるを得ません」

 MKウルトラによる残虐行為のいくつかを取り上げてみると、ボストンのマサチューセッツ総合病院の医師達は少なくとも11名の終末期の癌患者にウラン235を注射した。

 1940年代には妊婦に放射性物質の混合物が投与され、胎児への影響が研究された。
 
 マサチューセッツ州ウォルサムのフェルナンド校では、17名の知的障害の生徒に放射能汚染された食事が与えられた。
 
 1962年には、アイビーリーグの研究者チームが精神遅滞の子供(最年少は1才程度の知能しかない)760名に対し、放射性ヨー化物を投与した。
 
 1944年から61年にかけて、ニューメキシコ州の全地域が野外実験によって金属元素のランタンを浴びた。

 1963年から76年にかけて、アメリカ北西部の刑務所で67名の囚人の睾丸にイオン化した放射能が照射された。
 アメリカ政府は、少なくとも33ヵ所の退役軍人病院で放射能実験を行っていた。

 1970年、心理学者のジェームス・U・マコーネルは「サイコロジー・トゥデイ」誌の中で、こう書いた。

 「私達は、薬物、催眠、褒美と懲罰の機敏な操作を知覚の欠損に組み合わせて使い、個人の行動をほぼ完全に制御できる時代に入っている。
 人間の行動と性格に劇的な変化を起こすことの出来る、極めて迅速かつ有効な積極的洗脳法を使うべきである。・・・私達は、社会から求められることを進んでしたくなるような訓練を、生まれた時から受けられる社会を構築すべきである。
 そのための技術はすでに揃っているのである。・・・例えば、犯罪者はそのまま更正施設に送られ,積極的洗脳を受ける・・・その人間の人格全てを作り変えなくてはならないときもあるだろう。・・・自分の性格を所有するものは一人もいなくなる・・・」
 
 また、行動主義心理学の学派の創始者であるジョン・B・ワトソンは、「私に一人の赤ん坊を与えよ。
 そうすれば、この子を木に登らせたり、両手を使って石や木の建物を作らせてみせよう。
 盗人、ガンマン、麻薬中毒者にもしてみせよう。
 いかなる方向づけをするにしても可能性はほぼ無限にある。(中略)
 人間は作られるのであって、生まれるのではない」

 言うまでもなく、これはSF小説の中の話ではなく、我々が現実に暮らしている世界の話である。
 初期の脳内移植実験で有名なホセ・デルガド博士は、
「人間は頭脳の直接の操作に対して全く無防備だ。
 生物学的反応の最も奥深いところのメカニズムを奪われるからだ。 私がやった実験では、適切な強度の電気的刺激は、常に人間の自由意志に打ち勝っていた」 という。

 彼が行った実験の一つには、成熟した雄牛にワイヤーを取り付けて、自ら開発したスティモシーバーという装置の準備が出来ると、デルガド博士は雄牛とともに設置されたリングに入った。
 雄牛は博士に向かって突進した。そして博士の目の前で突然立ち止まった。
 博士が手の中の小さな黒い箱のボタンを押しただけで、雄牛の動きが止められたのだ。
 
 デルガド博士は1966年に、「私のこの実験は、動作、感情、行動は電気的な力で制御可能であり、人間はロボットのようにボタン一つでコントロール出来るという不快な結論を裏付けるものだ」 と述べている。
 
 MKウルトラの悪名が高まったのは、LSDをアメリカに持ち込み、それによって1960年代のカウンターカルチャーを生んだためだった。が、それよりも狙いとして悪質だったのは、完全な被洗脳エージェントを作り出すことだった。

 問い返したりすることなく、あらゆる命令を受け入れる”完全に信頼のおけるエージェント”、それは例えば、命令一つで殺人を犯す人間ロボット、あるいは、政財界のVIPのための、マインドコントロールされたセックス奴隷などである・・・
#25  未来の衝撃
 ストレス環境下の社会を見ると、一般階層のストレス反応が3段階に区別できるという。
 第1段階は攻撃を加えられた大衆は、スローガンを作って表面的には身を守る。
 しかしこれは危機の源を突き止めた事にはならず、状況が理解できない。
 従って有効的な防衛策を確立できず危機は持続する。
 
 第2段階の反応は解離とも言えるもので、大衆は分裂を引き起こす。
 これは危機が続き、社会秩序が崩壊した時に起こる。

 第3段階の反応は、「自分だけの現実」世界に引きこもって実際の危機から目をそらす、というものだ。
 こうした反応には、強度の達観的な理想主義と現実に適応できない病的症状とが見られる。
 
 人間行動学を専門分野とし、洗脳研究で最先端を行くタヴィストック研究所では、これを「深層域侵襲」と呼ぶ。
 
 1950年代にニューヨーク、ロサンゼルス、フィラデルフィア、シカゴで勃発した「不可解なギャング抗争」は、タヴィストックがアメリカに作ったSRC(スタンフォード研究所)が計画し,わざと社会にショックを与えて不安の波を起こそうと入念に仕組んだもの、とジョン・コールマン博士は述べている。

 1958年にはおよそ200を超えるギャンググループがいた。
 10年近くに渡って世間をにぎわし続けた後、1966年に忽然と彼らは姿を消した。
 
SRCがターゲットとしたグループ(ギャングが出没した地域の市民)は、スローガンを唱えて防衛し始めた。 
 これこそタヴィストックが第1段階と呼んだ反応であり、ターゲットとなったグループは危機の源を突き止められなかった。

 ギャングの抗争による危機の第2段階は「分裂」だった。
 ギャングのいない地域に住んでいる人は、「ギャングが近所にいなくてよかった」 と胸をなでおろした。
 これは気付いているいないに関わらず、危機の持続によって、社会秩序が崩壊し始めたという事実を示唆している。

 ギャングの抗争に影響されなかった人々は、危機の源が突き止められないために自己防衛を図る解離性障害、いわゆる「現実不適応症状」まで起こしたのだ。

 このギャング抗争の目的は、社会は総じて安全ではないとのメッセージを一般家庭に送り、不安を生じさせることだ。
 第2に、組織された社会はこうした暴力に対し全く無力だとわからせること。(警察などの治安当局は、この時なぜか効果的に対応しなかった)
 第3に、社会秩序が崩壊しつつあることを悟らせることである。

 ギャング間抗争が姿を消した60年代後半、アメリカ社会にドラッグ使用が増加するが、これはタヴィストックのいう 「未来の衝撃」 として知られる。
 「未来の衝撃」とは、情報を吸収しきれないほど、一度に押し寄せる一連の事件によるショックをいう。
 
 精神が処理できる変化の量や性質には明らかに限度がある。
 ショックが続いた後では、ターゲットとされたグループはこれ以上選択ができなくなり、代わって無関心がはびこる。
 こうしたグループは管理しやすく、反抗することなく従順に命令に従う。
 当然ながらこうしたターゲット・グループは多くの選択肢からの逃避手段として、進んでドラッグに溺れるようになる。
 こうしてドラッグはいわゆるビート・ジェネレーション、ヒッピーの間に急速に広まっていった。

 「Turn on,tune in,&drop out=LSDに同調して、社会から脱出(ドロップアウト)せよ」 に象徴されるカウンターカルチャー(反体制文化)の背後にはタヴィストックと、そしてCIAのプロジェクトがあった。

 そう、あの悪名高きマインド・コントロール計画、「MKウルトラ」である・・・
 MKウルトラでは少なくとも185人の科学者と80のアメリカ諸機関が関係しており、その中には刑務所、製薬会社、病院、さらには44の医科大学が含まれていたという。
 
 この計画には、化学的手段による人間行動と知覚の改変、「自白剤」の製造、感覚の剥奪、宗教的カルト、マイクロ波、心理的条件づけ、精神外科、薬物実験、脳内移植、放射線、電気ショック、拷問、継続的なノイズ(ホワイト・ノイズ)、生物兵器、精神探索(サイキック・リサーチ)、等の分野で数々の残虐行為が行われた・・・
#24  タヴィストック人間関係研究所
 イギリス陸軍心理作戦局は、第1次世界大戦中に大規模な政治宣伝を展開し、イギリス人にドイツを本当に敵だと信じ込ませ、さらにはそのプログラムを拡張して、ルシタニア号の沈没をきっかけにアメリカを参戦させた。
 
 しかしそれは、部分的な成功にすぎない、と結論づけられた。
 何か陰謀がおこなわれている、と感じるアメリカ人があまりにも多かったためだ。

 そこで1921年イギリス王室により、「タヴィストック人間関係研究所」 という洗脳センターがロンドンに設立された。
 
 目的はマインドコントロールと、長時間心理的ストレスに曝されたときに人間の精神が崩壊するのはどの時点かを、科学的に確立することだった。
 
 中心人物のジョン・ローリングス・リース少佐は、イギリス陸軍の兵士8万人を使った洗脳実験を行った。
 この5ヵ年計画の後、リースは、本人が全く望みもしない「処置」を大衆を相手に行って、参加者に全くそれと気づかせないでいることができる、と確信した。
 「被験者」のなんと99%が精神に手をつけられたことに、つまり洗脳されたことに誰も気付いていなかった(!)という。

 リースの発見は、病気の人間を治療するのに使うのと同じ心理療法のテクニックを、健康な大衆に適用して、病気にしてしまうことが可能だというものだ。
 そこから「タヴィストック流洗脳テクニック」を開発し、後にはターゲットとした国に対して、変化を起こすのに利用した。
 
 このテクニックを完成させるのに、ストレステストないし心理ショック(ストレス事象)が使われた。
 リースの理論は、集団全体がストレステストに曝されれば、任意のストレス事象に対して大衆がどう反応するかを前もって割り出すことが可能である、というものだ。逆に、目的の行動をとらせるためには、効果的なストレスを特定すればいい。

 このテクニックは「プロファイリング」といわれるもので、個人、大小のグループ、大衆ほか、あらゆる規模の組織に適用する事が出来るという。

 リースは精神科医を家庭、職場、学校など、社会全体に密接に関わらせようと考えた。
 そして、自らこの見えない軍隊の「突撃部隊」と呼ぶものを組織し訓練した。
 そして第2次世界大戦以降、アメリカ社会の隅々に「見えない突撃部隊」を送り込んでいる。
 彼らの任務は、集団としての社会行動に浸透し、知られることなくこれに手を加え、修正していくことである。
 彼らは人々のための「アドバイザー」を装い、経済、軍事、政治、教育などの各管理部門に入り込んでいる。

 また、タヴィストックのナンバー2、クルト・レヴィン博士はリースと協力して(ちなみに、二人とも300人委員会)様々な合衆国機関を作り上げた。  
 ハーヴァード心理クリニック、マサチューセッツ工科大学(MIT)、全米倫理委員会、ランド・コーポレーション、全米精神衛生協会、ナショナル・トレーニング・ラボラトリーズ、スタンフォード研究所、ウォートン経済学校等である。

 レヴィンは人物を選び、こういった超一流の研究機関の要職に就けた。
 こういった機関や団体が大衆を対象(ターゲット)にしたマインドコントロールを行って、彼らの望む方向へ大衆を操作している。
 
 リースは1954年にこう述べている。 
 「彼ら(見えない突撃部隊)の仕事は、心理戦争として知られる高度なテクニックを全ての集団に適用することだ。
 それらの集団がさらに大きくなれば、全人口も容易にコントロールすることが出来る。
 完全に狂気に走った世界では,政治及び政治分野に影響力を持つタヴィストックの心理学者集団が、互いに連携しながら調停役=影の権力組織となるに違いない」
 
 リースとレヴィンはイギリスとアメリカの法律を研究し、人を同意も通知もなしに「条件づけ」することが合法だと結論した。

 次回以降、タヴィストックが行った様々な「操作」を取り上げていくつもりである。 それはきっと、初めて知る人にとっては驚きの連続となるのは間違いない・・・
#23   監視社会
 イギリスのロンドンに本部を置く、NGOの「プライバシー・インターナショナル」の代表を務めるサイモン・デービスは、2003年6月28日に東京で開かれたシンポジウム「監視社会を考える国際フォーラム」の席上で、次のように述べている。
 
 「(ジョージ・)オーウェルの”1984年”が現実のものになろうとしてきている。 政府機関にいる人間に善意など期待してはいけない。彼らは”テロ対策のため” ”セキュリティを守る”と名がつけばいくらでもウソをつき、我々のプライバシーを剥奪する。
 連中は国民監視のため、街頭監視カメラ、DNAデータベース、インターネットの利用履歴など、ありとあらゆる個人情報をかき集めたいと願っている。
 そして、そうしたツールを売って一山儲けようと、産業界がいろんなアイディアを出し、政府機関を焚きつけている。 そしてイギリスもそうだが、マスコミがそうした状況を批判することなく、逆にもっとやれ、と煽っている始末だ。 
 私は政府機関、企業、マスコミの三者を”サーベイランス・トライアングル(監視の三角形)”と呼んでいるが、こうした動きはイギリスとアメリカの主導で、世界的なレベルで広がっているのが実情だ」

 ジョージ・オーウェルの「1984年」は今から50年以上も前に書かれた小説(の形をとったイルミナティのアジェンダとも言える)で、当時これを読んだ人々は、ここで描かれている社会は未来のソ連の事と考えていたそうだが、実は未来のイギリスだったのだ。

 独裁者(ビッグ・ブラザー)に指導される政府が全体主義体制を確立し、思想や言語からセックスに至る全ての人間性を完全な管理下に置いていた。 
 日記をつけることさえ禁止されていて、2たす2が4と言えない恐るべき完全監視社会なのだ。

 これを読めば、現実問題としてイギリスだけでなく世界全体がこの小説の世界にかなり近づいてきているのが、まともな思考回路を持つ人にはひしひしと感じられるはずなので、まだ読まれてない人には是非、この問題作をお勧めしたい。

 欧州12カ国で、監視カメラの問題を始めとする、個人のプライバシーと市民的自由の実現に向けて取り組んでいるイギリスのNGO「ステイト・ウオッチ」のベン・ヘイズ氏は、2002年11月16日に東京で開かれた講演で、次のように話している。
 
 「イギリスは世界一の監視カメラの国になったが、市民がそれを無批判、手放しで受け入れているわけでは決してない。
 政治家や自治体、警察は監視カメラが犯罪対策として効果があり、(中略)大げさに誇張している人もいるが、実際の調査ではこうしたカメラを路上で酒を飲んで寝ているとか、若者がブラブラしているとか、そうした行動を監視するために使われている。 
 (中略)確かにこうした監視カメラは表面的な効果があるように見えるが、最近のイギリス内務省の発表でも”監視カメラが効果的であるとはいえない”とか、”監視カメラより街灯の方が、犯罪防止のためには40%効率がいい”との意見も出てきている。
 結局、監視カメラは犯罪をカメラのない場所に移すにすぎない。 それゆえ犯罪をなくしていくには、そういった小手先の手段ではなく、貧困や差別といった犯罪を生み出す根本要因を取り除いていくことの方が大事なのです」
 
 それを考えるとイギリスもそうだし、バブル崩壊以降の日本もそうだが、犯罪発生の根本要因が経済の悪化による失業率の上昇にあるとすれば、その要因は政府の無策にある。
 
 さらに小泉内閣以降の”構造改革(改悪)”と言う名の従業員のクビ切りや社会保障費の削減など、露骨に国民の下層部分を切り捨てる施策を取っている。

 つまり、「勝ち組はそのまま半永久的に勝ち続け、負け組は二度と浮かび上がれない」という「二極分化」を意図的に進めている。
 何のことはない。政府は犯罪を増やす要因を自ら作っておきながら、その一方で「急増する犯罪を未然に防止するために至る所に監視カメラを設置しましょう」と煽っている。
 
 為政者は常にこのやり方で、市民を操作してきた。
 つまり、自ら問題を捏造し、大衆の反応を窺い、あらかじめ用意していた解決策を提示する、というパターンである。
 そろそろ、いい加減に我々は目を覚ますべきだ。
#22  ユビキタス社会PART2
 アメリカでは2004年10月以降、「テロリストの入国阻止」を名目に、観光や商用のビザを持つ全ての外国人入国者に対して、虹彩などの情報を記録した”電子パスポート”の携帯を義務づけるほか、顔写真と指紋の登録を始めた。
 
 また、国土安全保障省は国内線の旅客機に搭乗する際、乗客の個人情報を照会して不審者をピックアップする、「CAPPS2=乗客事前識別コンピュータ・システム2」を開発した。
 
 CAPPS2は乗客が航空会社に搭乗を予約する際、免許証やパスポートなどを提示させて、乗客の氏名、住所等の個人情報を端末に入力して、そのデータを国土安全保障省の運輸保安局に送信する。
 そしてそこで、FBIや社会保険庁、国税庁などのデータベースに照会をかけ、犯歴などを調べたうえで、乗客を赤=危険、黄=注意、緑=安全の3段階に分け、要注意の客には通常より厳しい身体検査を行ったり、場合によっては搭乗を拒否する、というものだ。
 
 こういったコンピュータ・テクノロジーを駆使し、国民管理・監視を行うという動きは、グローバルな規模で進んでいる。
 そして指紋や虹彩といったバイオメトリクス情報だけでは飽き足りず、DNAによる個人認証を様々な分野で使えるようにすることを目指している。

 前出(PART1)の報告書には、実現の最終目標である2010年の段階では、
「個人が意識することなく、本人が自動的に、高速で、精度高く認証され、知識、所有物による認証は補完手段とし、DNA認証を実現させ、普及させる」 とまで言い切っている。
 
 イギリスにおいては、’90年代の初頭より、交通違反を含む全ての逮捕者からDNAを採取している。
 アメリカにおいても1989年のバージニア州を皮切りに、有罪が確定した被告人らを対象にしたDNAのデータベース化は進んでいて、同州では2003年1月から逮捕者は全員、DNAを強制的に採取することを義務づけるようになった。

 2003年5月にパリでG8の司法・内相会合が開かれた際、例によって米英主導で、こうしたG8加盟国がそれぞれに構築したDNAデータベースをコンピュータ・ネットワークで繋ぎ、どこの国からでも照会できる”全世界データベース構想”を進めてはどうか、ということが密かに話題に上っていたという。
 
 これまでの犯罪捜査におけるDNA鑑定とは、現場周辺に残された毛髪や血痕、皮膚などの遺留物を調べることで、被疑者のDNAと一致するかどうかを確認するために行っていた。

 ところがDNA情報を解析していけば、採取したサンプルから、対象者の身体的特徴(毛髪や肌、目の色、肥満など)、さらには病気や性格といった遺伝情報も解るのである。
 こうしたDNA情報を蓄積してデータベース化しておけば、その人のDNAを調べるだけで、例えば「短気」「暴力傾向あり」「性的異常」といった傾向を抽出することができる。

 「バイオ=生命科学」と「インフォマティクス=情報科学」の両者が統合した分野を「バイオインフォマティクス」と呼んでおり、日本では富士通、日立製作所、NECといった住基ネットや電子政府・電子自治体といったIT利権に群がっている国内最王手は、DNAを解析する「DNAチップ」などの開発に奔走している。
 企業の方は利潤を追求する一方、政府の方はこれを国民の監視に使っていこうというわけだ。

 ノーバート・ウィナー(14才でハーバード大学に入学し、18才で数理論理学の論文で学位を取得)は「人間機械論」の中で、
「現実に危険なのは、そのような機械(コンピュータ)が、それ自体は無力であるのに、一人の人間または一握りの人間によって、人類の他の全てのメンバーを管理するのに利用されることである。
 そして、政治の指導者達が大衆を機械そのものによって管理しているわけではないのに、あたかも機械によって管理されているように演出してみせることができることである」 と述べている。

 古今東西、統治権力という存在は、放っておけば自動的に腐敗し、国民から税金を搾取し、自分達に都合のいいように支配するだけの存在でしかなくなる。
 我々が無関心を装っていれば、「プライバシーの権利」などというものは、自然と消え去ってしまう運命にある。
#21  ユビキタス社会PART1
 1999年以降、住基ネット(国民総背番号制)を柱とする、政府与党の、「電子政府・電子自治体構想」「e-JAPAN計画」といった政府主導のIT戦略のプロジェクトを支えるとされるのが、「ユビキタス・ネットワーク」である。

 それは、私達が住む社会のありとあらゆるところに、コンピュータのネットワークが存在しているシステムのことである。

 総務省・大臣官房技術総括審議官の管轄下にある「ユビキタス・ネットワーク技術の将来展望に関する調査研究会」が2002年6月にまとめた「何でもどこでもネットワークの実現に向けて」という報告書によれば、

(1)子供などの外出時に、端末を所持したりチップを身につけたりすることによって、家族などが必要に応じて、現在位置情報を高精度に確認したり、行楽地などで、親から一定以上離れた場合に、アラームを発し、迷子予防に役立てる。

(2)顧客の所持するICカードや商品のICタグ等が連携し、顧客が買いたいものを選んでレジを通過するだけで、購入と決裁が完了する。

(3)移動中の乗用車等に取り付けられた膨大な数のチップからの情報により、広域かつ局地的な気象環境の現況についての詳細な情報を入手し、分析や情報提供へ役立てる。

(4)オフィス、外出先、街頭、家等のどんな場所からでもネットワーク上で認証するだけで自分の業務環境を瞬時に呼び出し、利用できる。

(5)意識不明の救急患者の場合、DNA認証によりICカードがなくても、最低限の身元確認が行われ、家族に緊急連絡を取ることなどが可能になる。

 この「便利で安心な」未来社会について、
(1)の位置情報確認システムだが、いきなり全ての人間に行動監視のチップを埋め込もうとすれば、まともな感覚を持っている限り、猛反発するのは目に見えている。
 そこでまず、「迷子防止」や「徘回老人対策」といったところからニーズを広げていき、「仮出所者の監視用」などに拡大し、最終的に全国民を対象としていくだろう。

(2)の「ICカード」や「ICタグ=RFID(電波方式認識)」も、すでに実用化の段階にある。 固有の識別番号が付いたICタグは、読み取り機でスキャンすることで、いくらでも”所有者”の追跡調査ができる。 例えば、コンピュータの”心臓”にあたるCPU(中央演算装置)の中にICタグが組み込まれたら、利用者がいつ、どんなWebサイトにアクセスし、どんな製品を購入したかといった記録が全て筒抜けになる。
 また、ICタグを服、靴、カバン、帽子、財布等身につけているありとあらゆるものに埋め込み、至るところに読み取り機を仕掛けておけば、個人情報は丸裸同然である。

(3)は、いわゆる「ITS=高度道路交通システム」と呼ばれ、ICタグをナンバープレートに取りつけ、読み取り機を道路の至るところに設置することで、その車がいつ、どこを通ったかをさらに細かく、より完全に把握することができる一方、何と自動的にスピード違反や駐車違反を取り締まるアプリケーションも、これに追加させようと狙っているという。
 つまり、ICタグからの無線電波を読み取る路側機を至るところに設置しておけば、二地点間の移動時間から車のスピードが割り出される。 そこで警察が「じゃあ、今日はこの道路のスピード違反の取締りを集中してやろう」と思えば、そのようにコンピュータのプログラムを設定するだけで、あとは機械が勝手に「ネズミ捕り」をしてくれる。
 NシステムやETCと組み合わされていけば、全国どこを走っていても当局に全て監視されていることになる。

(4)は、バイオメトリクス(生体認証)のシステムが、社会の至るところに普及することである。 バイオメトリクスとは、指紋や瞳の虹彩、顔の輪郭、声紋、指の静脈の形といった生体情報をもとに、本人であることを認証する技術である。
 もともとは電子商取引、つまりPCを使って商品を購入したり、代金を決裁する際に、端末を操作している人が本当にその人であることを認証するために開発された。
 それが、あの「9.11」以降は、アメリカはもちろん、日本においても「セキュリティ」のため、「治安維持」「国民監視」といった分野での転用が進められている。

 PART2へ続く~
 
#20  盗聴社会PART2
 日本の警察庁は1999年8月の通信傍受法の成立後、2001年度の予算で、「通信事業者貸与用仮メールボックス装置」という”Eメール盗み見ソフトウェア”の予算を計上している。
 
 この装置はインターネット上を流れる通信のうち、Eメールを拾う機能しか持ってないが,これを受注した「三菱スペースソフトウェア社」は、これよりさらに強力な機能を持つ「エム・シーサー」という装置を開発し、2002年の夏から販売している。

 エム・シーサーを使えばEメールだけでなく、さらに転送されてきた添付ファイルや、使用者がどんなwebサイトにアクセスしたかまでも全てチェックし、記録する事が出来るという。
 さらには外部からの不正アクセスについても、侵入の検知は勿論、そこで具体的にどんなハッキング行為を行ったかを知ることが出来るという。
 このエム・シーサーの購入先には一般の大企業だけでなく、警察や防衛省も入っている。
 
 アメリカにおいては、FBIがインターネット上でのEメールや添付ファイルなどを全て盗み見るソフトウェア「カーニヴォー」の設置をプロバイダーに打診していた事が2000年7月に発覚したため、物議を醸した。
 また、2001年11月には、この「カーニヴォー・プロジェクト」の延長として、FBIは「マジック・ランタン」という添付ファイルを装って傍受対象のコンピュータに侵入し、パスワードは勿論、暗号化の秘密キーを転送させるソフトウェアを開発中であることが報じられた。
 
 そして、ネットワークアソシエイツ社がこの「マジック・ランタン」の開発に協力しているとされた。
 同社はマイクロソフト社のように、暗号化ソフトウェアにFBI専用の「裏口」を作ろうとしているのではないか、という批判が巻き起こり、市民の間から同社製品の不買運動を起こすという抗議が殺到するに至った。
 
 また、クリントン政権下では、暗号によるインターネット通信を認める代わりに、政府所有のマスターキーでこれらの暗号の解読が可能な「クリッパー・チップ」と呼ばれるシステムを導入しようと画策し、国内の企業にクリッパー・チップを搭載した暗号ソフトウェアを製造させようとしていたが、国民の猛反対を受け、結局この計画は撤回されている。

 カーター政権下の国家安全保障担当補佐官だったズビグニュー・ブレジンスキー(300人委員会、ローマクラブ、ビルダーバーガーズ、CFR、TLC)は、
「現代社会は、娯楽と見世物を中心とした情報革命の真っ只中にあり、ますます無目的になる大衆にアヘンを与えるものだ」 と述べている。
 
 為政者は、いわゆる3S政策(スクリーン、スポーツ、セックス)やその他全てのエンターテイメントに大衆の関心を向けさせ、身の回りに起こっているもっと重要なことから目を背けさせている。
 はっきりいって、エンターテイメント産業はそのためにあるのだ。
 そしてそれは古今東西、ものの見事に我々一般大衆を愚民化することに成功している。

 さらに、「・・・同時に、個人の社会的政治的なコントロールを主張する風潮が蔓延するだろう。市民一人ひとりを絶えず徹底管理するよう主張し,通例のデータに加え,個人の健康や行動まで詳細を載せた最新のファイル完備を要請する声が出てくるだろう・・・。
 こうしたファイルは即座に専門機関によって統轄されるだろう。権力というものは情報をコントロールする人間たちが掌握する。(中略)
 こうした事によって今後数十年の間に、テクノトロニック時代、つまり未来の独裁制への傾向が促進され、我々がよく知る政治的手続きを踏む余地がなくなっていく。(後略)」
 
 IT革命の行きつく先について、ブレジンスキーのこの「予言」を我々は今、真剣に検証すべきではないだろうか?
#19  盗聴社会PART1
 1952年11月4日、アメリカ大統領選挙の投票日と同じ日に、新聞発表もなく、政府組織便覧などの公文書にも記されることなく誕生した諜報機関がある。
 
 この機関について言われるジョークが、「No Such Agency=そんな機関は存在しない」、
「Never Say Anything=何も喋るな」
 
 世界中の電気通信の非合法盗聴を行っている秘密の組織が、「National Security Agency=国家安全保障局」である。 
 NSAの職員数は、CIAとFBIを合わせたよりも多く約3万8千人で、メリーランド州フォート・ミードにあるが、市販のどの地図にも載っていない。
 そこは鉄条網と数百人の武装警官、番犬、狙撃部隊に守られ、50棟あるビル棟の総床面積は700万平方メートルという規模である。

 NSAの存在が発覚したのは1960年9月、当時NSA本部で暗号解読要員として勤務していたバーノン・F・ミッチェルとウィリアム・H・マーティンが旧ソ連に亡命を図り、内部告発したことによる。
 
 これまでNSAは電話回線やインターネットの通信回線は勿論、船舶に通信傍受機を積んであらゆる海域を航行させたり、潜水艦を使って海底ケーブルに盗聴器を仕掛けたりしてきた。
 
 現在では、インテルサット衛星を使ってやりとりされる電話、FAX、Eメールにも傍受を計り、まさに「サイバー秘密警察」の名を欲しいままにしている。
 そして、このNSAを中心とするアングロサクソン5カ国(アメリカ、イギリス、カナダ、ニュージーランド、オーストラリア)による全世界的盗聴ネットワークが「ECHELON=エシュロン」である。

 日本にも、青森県の三沢基地に「象の檻」と呼ばれる巨大な円形アンテナがNSAの管理下にあり、冷戦時代はソ連に関わる通信を傍受していた。

 だが、こういった協力関係はもちろん「対等」ではなく、1990年には、日本のNECがインドネシアと進めていた電気通信関連施設整備に関わる秘密交渉をNSAが掴み、アメリカ政府は事前にインドネシア政府に圧力をかけた結果、事業の約半分を自国の通信電話会社AT&Tに受注させた、という。

 欧州議会が2001年9月に採択した最終報告書によれば、
「少なくとも、このシステム(エシュロン)の目的が軍事通信ではなく、個人及び商業通信の盗聴であることは今や疑いない」 と断言している。
 実際、エシュロンが軍事目的でなく、一般市民をターゲットにした通信傍受を行っていたことは内部証言でも明らかになっている。

 監視の対象としてのキーワードを検索する「辞書」の中に例えば、「FBI」、「CIA」、「NSA」、「TERRORISM(テロリズム)」、「BOMB(爆弾)」、「GUN」、「SPECIAL FORCE(特殊部隊)」、「MALCOLM X」、「CONSTITUTION(憲法)」、「BILL CLINTON」、・・・といったものがあり、これらの単語が電話やEメールで流されると、自動的にヒットし、コンピュータにその内容がダウンロードされる事になるという。

 NSAはイギリスのダイアナ妃を、1997年にパリの自動車事故(を装った暗殺と筆者は考えているが)で亡くなるまで、盗聴のターゲットとし、そのファイルは1056ページにも及んでいたという。
 他にはジョン・レノン、マーティン・ルーサー・キング、マザー・テレサ、前ローマ法王ヨハネ・パウロ2世等が挙がっている。

 1994年9月4日のオンライン・マガジン「ホットワイヤードニュース」によれば、米マイクロソフト社のOS「ウィンドウズ」に、NSAがこっそりアクセスできる「裏口(バックドア)」があり、内部のネットワークに自由自在に侵入できる、との事である。
 
 マイクロソフト社は否定しているものの、同社はウィンドウズのソースコード、つまりコンピュータ・プログラムの設計図を一切公開していないため、外部からは検証のしようがない。
 
 ちなみに同社はまた、ビルダーバーグ会議への常連出席者でもある。 1999年、ポルトガルのシントラで開かれた会議にはビル・ゲイツが、また、2004年の会議にはクレイグ・マンディ(最高技術責任者)が出席している。
#18 キャッシュレス社会とは
 1975年、アメリカのフランク・チャーチ上院議員は
「アメリカ政府に備わった科学技術は、もし独裁者が権力を掌握でもすれば”絶対専制政体”をとるだけの水準にある。
 そうなると、逃げ隠れできる場所はなくなるだろう」 と述べた。

 1974年、ワシントン州立大学教授のR・キース博士は、魚に番号をつけるのに1秒とかからないレーザー銃を発明した。
 このタイプのレーザー銃は人間に番号をふるのにも使えるという。

 1980年代、マニトバ大学コンピュータ・センターの所長、B・A・ハドソンは人間の額に個体識別マークをつける提案を行った。
 当初のアイディアでは、毒性のない液体を用いて肉体に入れ墨を施し,赤外線または紫外線を当てると見えるようにするものだった。
 そして、社会保障の登録者番号を識別マークとする人体実験が、アメリカの幼児を対象に密かに行われたという。
 
 ドナルド・S・マカルバニー編集のニュースレター「マカルバニー・インテリジェンス・アドバイザー」によれば、
「紙幣と硬貨の時代は急速に終わりつつある。そして、キャッシュレス社会の時代が新たに幕をあけようとしている。
 現代のクレジットカードやキャッシュカードが現金にとって代われば、日常の金のやりとりが全て記録され、参考情報とされる。電子マネーの利用を止める力があれば、人の息の根を瞬時に止めることもできる。その力が独裁者に備わった場合、脅しや支配がどれほどのものとなるかは想像できない。しかし、大抵の人はそこに気付いてないように思われる」

 現金を使えば、プライバシーと匿名性が確実に保たれる。現金は集中管理ができないからだ。
 グローバル世界権力は市民を追跡、監視し、完全管理するには、現金制度の廃止が必要だと考えている。
 「キャッシュレス社会」の誕生には、これに対応する購買システムを開発し、市民に適当なチップを持たせる事が不可欠となる。

 テックス・マーズは自身の著書の中で、
「人類は個人を識別するための国際コンピュータ・システムに否応なく組み込まれるだろう。このシステムを使えば銀行との取引関係、信用状況、就業状況など、数値化された個人情報に瞬時にアクセスすることができる。
 そのためにまず、全人類一人一人に対し、最先端のIDカードが発行される。
 それから間をおかず、既存のIDカード、キャッシュカード、運転免許証、クレジットカードが先進技術を使った多目的スマートカードに一本化される。 スマートカードは表面に集積回路チップを搭載したもので、そこに電子マネー情報や個人を特定するための諸情報が記録される。 この時社会はキャッシュレス状態に置かれ、流通貨幣は非合法とされていることだろう。 そうなると売買にはコンピュータ上でやりとりされる金を使うしかないが、その金はもはやサイバースペース上に漂う数字でしかない」

 現金がなくなり、スマートカードが行き渡ってシステムが完成すると、システム内に様々な問題を発生させる事ができる。 例えば、コンピュータ・エラーによって、あるはずの金が消える事も(それを意図的に発生させることも)あるだろう。 そして、そういった問題を解決する最終段階として、マイクロ・チップの人体への埋め込みが奨励されるようになる。
 
 モトローラのバイオチップは長さ7ミリ、幅0.75ミリと、米粒程の大きさで、自動送受信機と充電式リチウム電池を搭載している。
 充電は体温変化によって電力を生む回路から行うが、この回路は25万個の電子部品から成っている。

 リチウム電池は埋め込まれた人間が生きている間、体内温度の最大差異から生まれる電気によって充電状態が保たれる。
 最適とされる部位は右手で、それを失くした場合の代替場所は額とされる。  このチップの開発計画には「テッセラ」という暗号名がついている。
 テッセラとはローマ時代に奴隷の身につけさせ、所有者を表すのに使われた名札のことで、これを外せば烙印が押されることになっていた。

 マイクロチップは生体情報と位置情報をデジタル化して定期的に発信する。 全市民にマイクロチップの埋め込みが完了した時、ついにこの地球が「世界人間牧場」となるだろう。
#17  日米欧三極委員会
 1972年春、ベルギーのノッケにおけるビルダーバーグ会議で、三極委員会の構想が当時のCFR会長デヴィッド・ロックフェラーによって初めて紹介された。
 表向きの目的は「北アメリカ、西欧、日本のそれぞれの支配層の間に、永続的な協力関係を構築すること」にあった。

 1973年10月に日米欧三極委員会(TC)第1回会合が東京で開かれ、1974年にベルギーのブリュッセル、12月にアメリカのワシントンDCで会合を持った。

 この間に合意された「4つのアジェンダ」を盛り込んだ ”トライアングル・ペーパーズ”と称される公文書によれば、
 第1は世界的なクレジット決済システムを整えること、
 第2は”持たざる国”に対して、”持てる国”がもっと経済的援助をすること、
 第3は共産国との貿易をさらに積極的に推し進めること、
 第4は石油危機や食糧危機を回避するため、より大きな国際機関の提言を受け入れることである。

 実はこれらの「合意」は、4つの近代化を目指す共産中国の基盤強化を図り、エネルギーや食糧、金融その他の指標に対する「怪物」中共の支配を強化するために提出されたものだった。

 つまり、日本は今や自分達の最も恐るべき敵となった共産中国の近代化を支援し、自らの立場を巧みに切り崩しにかかっているグローバル・エリートの思うがままになっている。
 広東経済特区の開設に尽力したのは、TCの日本側メンバーであり、これにより人民解放軍が驚異的な近代化を遂げたのは火を見るより明らかである。

 そもそもイルミナティの言わば「アメリカ支部長」デヴィッド・ロックフェラーがTCを創設したのは、日本の政財官界、アカデミズムの実力者を「代理人」として仕立て上げ、これらエリートの個人的な影響力をフルに生かして、経済大国となった日本の「軌道修正」を図ることであった。
 
 グローバル・エリートは、日本をアジア太平洋連合におけるアメリカの良きパートナーとしておだてあげる一方で、対ソ包囲網の一環を強化するという口実で共産中国の基盤強化に日本を駆り立て、将来の大合併AU(アジア、太平洋版EU)に至る道を日本が絶対に踏み外さないよう監視しているのである。
 当初の日本側委員長は渡辺武アジア開発銀行元総裁で、他のメンバーは、宮沢喜一、大来佐武郎、牛場信彦、佐伯喜一、土光敏夫、藤野忠次郎、永野重雄、岩佐凱美、盛田昭夫らがいた。

 TCの欧米側のメンバーには、当然ビルダーバーガーズや、CFRメンバーが参加している。 だが、ビルダーバーガーズに日本人のメンバーが一人もいないということは、日本がCFRやTCの背後にあるグローバル世界権力から完全に締め出され、知らない間に彼らの道具として使われている事を意味する。
 
 ロックフェラーの支配下にある日本IBMとNTTが共同出資して作られた日本情報通信は、日本の世論を支配下に組み込むための布石であり、アメリカの穀物メジャーが日本で執拗に展開している種子販売も、いざという時に日本の糧道を絶つための布石である。
 また、日米防衛技術協力を通じて日本の防衛システム全体の支配を図り、日本が独自の宇宙防衛産業を持たないように仕向けている。
 
 つまり、日本という強力な民族国家をワン・ワールド(世界人間牧場)に埋没させるためにTCが創設されたという事ではないか。
 田中角栄がロッキードスキャンダルを仕組まれ、首相の座を追われ、ロックフェラーの傀儡ともいえる三木政権が誕生したのが、まさにそれを証明している。

 田中元首相は、戦後実質的にアメリカの占領下にある日本の真の独立回復への内外政策を展開し始めた。
 日本と中国の国交回復、それはアメリカを間に挟まない提携であり、つまりはイルミナティのアジェンダに反する宇宙開発も含めた協力関係は断じて許されるはずもなかった。
 
 また、エネルギー資源の確保という独立国家として最優先すべき事に関して、産油国サウジアラビアとの提携、さらにオーストラリアとのウラン資源開発協定といった優れた政策を次々と推進し始めたため、失脚させられることとなった。
 
 ロッキードスキャンダルは、アメリカ(イルミナティ)が日本に仕掛けた最悪の政治クーデターだったという真実に、我々日本人は気付かなければならない。


#16  ケムトレイル
 政府が自国民に対して、極秘裏に軍事作戦を行っていると言ったら、あなたは笑ってまともに取り上げようとはしないだろうか?
 ケムトレイル(化学物質の帯)という言葉をご存じだろうか?

 通常、飛行機の通った跡に空に出来る白い線を飛行機雲(コントレイル)と言い、これは水蒸気から出来ていて無害である。
 だが、ケムトレイルはもっと濃く、XやOを描いて空一杯に広がる。
 飛行機雲が一分程度で消えて行くのに対し、ケムトレイルは数時間も消えずに残り、密度の高い白い煙霧となって空を覆う。
 
これは、軍用機が頭上に描く単なる空中文字ではなく、理由が公表される事のない、政府が故意に行っている大気汚染なのである。
 
 1953年にはアメリカがカナダ政府の了解のもと、ウィニペグ上空で、発ガン性の化学物質を散布している。
 ウィニペグは人口50万の大都市だが、周囲から何キロにもわたって孤立した地理的条件から、格好の「実験場」と見なされている。
 米軍機がこの発ガン物質を上空から噴霧した後に、住民の何%が風邪、喉の痛み、耳鳴りなどの症状で医者にかかったかを調査するという。
 
 2002年4月8日午前6時20分から7時30分までの間、アメリカはペンシルヴァニア州ステートカレッジ上空で11回もケムトレイルが散布された。
 しかもケムトレイルは定期的に数ヶ月に渡って目撃されていたという。
 そして驚くべきことにこの散布行為はアメリカ全土で行われており、その後周辺の住民が病気に罹っている。
 
 挙げられている症状としては、しつこい空咳、上気道感染症、腸部不快感、極度の疲労感、肺炎、めまい、失見当識、激しい頭痛、関節痛、鼻血、下痢、粘液便、うつ病、不安、排尿障害、露出した肌の乾燥や火傷などである。

 アイダホ州セントマリーズに住むある男性は、1993年4月30日に、自分の屋敷の上を軍用ジェット機が飛行するのを目撃した。
 翼の先端部には2個の異様な形状の容器があり、約300メートル上空でゆっくりと何かを散布してから飛び去った。
 この後、多くの鳥の死骸が付近一帯で発見された。

 モンタナ州ノクソン上空では、ツイン・エンジンの航空機が低空で飛び、何かを散布した。
 その2,3週間後、2才になる男の子が原因不明の病気で死亡した。
 また同州トラウトクリークでは、2機の無標識ジェット機がこの地の渓谷を横切った。
 これを眺めていた女性は、後に「放射線障害」と診断された。
 そしてたった1日で、女性の家のペットと鶏175匹が全て死に絶えた。

 ケムトレイルについて報じた最初の記者の一人、ウィリアム・トーマスによれば、「ケムトレイルは、全く疑いの余地もなく、進行中の軍事作戦だ」という。

 著名な作家ジム・マーズは、「バベル・マガジン」のインタビューの中で、
「これはアメリカ国民にとって大きな問題だ。
 誰かが私達の呼吸する大気に化学物質を散布しているのは間違いない。
 ケムトレイルを法的に制限しようとする法律も議会に出されている。
 しかし、それでもなお政府 のスポークスマンはケムトレイルの発生を否定している。
 このプログラムが一体どういうものなのかについては、いくつかの説がある。
 マインドコントロール用だというものから、保険業界を救うために地球温暖化の影響を軽減しようとする説までいろいろだ。
 確かに保険業界が破綻すれば、アメリカ経済全体が足を引っ張られかねない。
 だが、こうした説はまだ一つも証明されてはいない。複数の目的が組み合わされている可能性も考えられる。
 唯一の事実はケムトレイルが出現するようになって以来、呼吸器疾患が大幅に増加していることだ。
 アメリカ国民はこの問題にこれまでじっと沈黙を守っていた。」

 こういった一般市民に対する軍事作戦は、残念ながら日本においても行われている。
 2002年の冬、ケムトレイルと見られる雲が長野県諏訪市の上空で目撃され、その直後に悪質な風邪が当地に流行した。
 
 前にも述べたが、「政府が何をしてくれるか、ではなく政府に何をされるか考えよ」
 ケムトレイルはまさにその一例である。
#15 人口削減のための生物兵器PART3
 微生物学者のリチャード・レイシー教授は、豊富な経験を持つ研究者であり、狂牛病発生の深刻さを軽視しようとするイギリス政府 の態度を常に批判し、次のように警告した。
 
 「今でもハンバーガーを食べている人は、かなり大きな危険を無視して行動してると言える。(ヤコブ病の)この新しい系統の発生源として、別の要素を示す事ができた人はまだ誰もいない。
 発生源が確定するまでは、我々が持っている判断材料は、狂牛病流行の拡大と、この人間の新しい病気の間の並外れた相関関係である。時間的な関係はぴったり合っており、人間での病気は牛での発生の約10年後に起こっている。
 我々が見ているものは、完全に予想できる流行曲線である。私は1991年に、ヤコブ病が1996年に発生するだろうと予測した。2015年までに、最もましなシナリオでは年に5000人の症例、そして最悪のシナリオでは年に50万人の症例が認められるようになるだろうという予想を、私は主張する。」

 日本でも現在、食品安全衛生委員会の「お墨付き」により、アメリカ産牛肉の輸入が再開されているが、農林水産省内の食堂では、オーストラリア産牛肉を使用しているそうだ。疑問に思う方は、問い合わせてみてはいかがだろうか?

 WHOによると、世界で1時間に約1500人が新種ウイルスやバクテリア(細菌)で死んでいるという。結核、髄膜炎、麻疹、コレラ、マラリア、エボラ出血熱など、以前からある疾病が致死性が高まった形で再出現したのも、これらを引き起こすウイルスや細菌が「遺伝子組換え」され、強化されたようだ。

 遺伝子の塩基配列を見れば、そのウイルスが自然の変異によるものか、人工的な変異かは判明するという。
 ウイルスは刻々と変異するが、ゲノムの設計に根本 的に反する変異は起こらないそうだ。
 
 ロシアの細菌学者によれば、SARS(新型流行肺炎)は単独のウイルスが突然変異したものではなく、麻疹ウイルスと耳下腺炎ウイルスが合成されたもので、このようにウイルスが融合することは、自然界ではありえない、と主張している。
 これは、HIVウイルスについても同様である。
 
 ペルー、エクアドル、ブラジル、メキシコ、パラグアイなどのラテンアメリカでは、通常の抗生物質が効かないヴィブロ19型といわれるコレラが広まっている。
 化学・生物兵器(CAB)システムと取り組んでいる情報監視グループによれば、このコレラは間違いなくCAB実験と関係しており、後進国は実験場に使われているのだ、という。このヴィブロ19型コレラはラテンアメリカだけではなく、インド、パキスタン、フィリピン、ミャンマーといったアジアでも猛威を振るっている。
 
 HIVウイルスが、ワクチン接種という方法で広められたのはすでに述べたが、HIVに限ったケースではないようだ。第1次世界大戦は、数千万もの死者が出たスペイン風邪が終了させたと言われるが、スペイン風邪の原因は予防接種にあった。予防接種がされなくなると、この流行は収まったという。
 また、1960年以降の小児麻痺は全て予防接種が原因だったことは、医学界も認めている。
 
 毎年、マスコミが宣伝するインフルエンザの予防接種にも要注意すべきではないだろうか?2000種以上知られているインフルエンザのウイルスを1回の注射でカバーできるのだろうか?  それでも予防接種を受けたい方は、ワクチンの中身を聞くべきではないだろうか?
 
 家禽を媒介とするアジア産のインフルエンザが、1997年香港で発生し、数十万羽のニワトリが処分された。翌年中国でも流行したが、幸いこのA型インフルエンザ(H5N1)、いわゆる鳥インフルエンザはヒトと動物との間の障害を跳び超えるのが遅かったため、世界的な流行にはならなかった。

 複数の情報筋によると、このウイルスを作り出したCAB研究所が計画段階へ戻って、ニワトリからヒトへの渡りをできなくしている遺伝子構造を克服するために全力をあげているという事だ。
 
 この問題を克服したリメイク版H5N1が完成したら、恐るべき殺人伝染病の一つになる事は間違いないのではないだろうか?
 
#14  人口削減のための生物兵器PART2
 1987年5月11日付の「ロンドン・タイムズ」一面の見出しに、「天然痘ワクチンがエイズの引き金に」と書かれ、記事も掲載 された。だが、アメリカの主流メディアはこれを積極的に取り上げようとはしなかった。

 王立医科大学(イギリス)の傑出したメンバーであるジョン・シール博士は、「欺瞞と誤情報の規模には驚くばかりだ。HIVは、高い技術を持った冷酷な侵略者によって、人里離れたところで密かに作られたものである。(後略)・・・」 と断言している。

 一般に流布されている「ミドリザル説」は完全な嘘である。
 ミドリザルがアフリカに生息しているにしろ、ブラジルやハイチやアメリカに飛んできて、さらにアメリカにおいては、ゲイだけを狙って噛み付いた、とでも言うのだろうか?
 ミドリザルの遺伝子構造を見れば、エイズがサルから人間に感染するのは遺伝的に不可能という事だ。

 以前にTVで、国際政治学者とされる現自民党議員がエイズについて、「自然」の人口調節機能だ、などと述べていたが、これも典型的なメディア操作によるディスインフォメーションである事は疑いない。真実を述べてしまったら、彼が安住している世界から抹殺されてしまうからだ。
 
 HIVのキャリアの増加率が最も大きいのは黒人女性で、特にアメリカにおいてだそうだ。
 アトランタにあるCDC(疾病管理予防センター)によれば、1985年には、報告のあったアフリカ系アメリカ人女性のHIV感染者数は全エイズ件数の7%だったのに、1997年には22%に急増しているが、消息筋によれば、
 「この数字は政治的な理由で低く押さえられている。もし本 当の統計が表に出たら、アフリカ系アメリカ人全体に衝撃波が走るだろう」 と語っている。

 現在数千万とされるHIVキャリアのおよそ3分の2が、サハラ以南のアフリカに住む人達である。
 「死に行くアフリカーナ」(1998年3月13~19日)によると、南アフリカ最大の黒人居留区であるソウェトのある高校では、なんと920人の生徒全員がHIV検査で陽性だったという! まさにアフリカは死にかけていると言っても過言ではないだろう。

 ところで、こういった生物兵器が創られたのは、果たしてHIVウイルスだけだったのだろうか?
 1985年、イギリスのポートンダウンにあるCAB(生物・化学兵器)研究施 設での調査により、羊が「スクレイピー」と呼ばれる脳の病気で死んでいるという情報が明らかになり、その後牛でもスクレイピーの流行が認められたため、調査が命じられた。
 研究者はこの病気を「ウシ海綿脳症(BSE)」と名付けた。そう、狂牛病である。
 
 グラスゴーの南部総合病院の神経学教授ピーター・ベーハン博士がBBCテレビのインタビューで述べた内容を知っていたら、アメリカの公衆衛生局もイギリス産牛肉の輸入を禁止していたはずだ。

 「何百万人もの人が、この病気(クロイツフェルト・ヤコブ病)にかかる可能性があるに違いない。それは、多くの人が感染した牛の肉を食べたのは確実だからである。状況について悲観的な想像をしたくはないが、私の知る限り、イギリスの牛肉が安全であると保証する事ができる科学者は、世界中に誰もいないように思える。」

 アメリカにおいては、モンタナの牧場主であるハワード・ライマンが1996年4月に「オプラ・ウィンフリー・ショー」に出演した際、狂牛病で死んだ牛からどのようにして動物性飼料が作られ、牛に与えられるか、そしてこの「蛋白質飼料」が狂牛病に関連するウイルスを持っていないかの検査が、ほとんどあるいは全くされていない現状について、詳細を生々しく語った。
 さらに、「狂牛病のおかげで、エイズが普通の風邪のようになるだろう」 と言って、センセーションを巻き起こした。

 アメリカ全土の牛及び牛肉の生産者を怒らせるには、これで十分だった。  この業界が死守しなければならない莫大な額の利益を考えれば、当然の事だった。
 人の健康(どころか生死)よりも、利益を上げる方が大事だという事だ・・・
 
#13 人口削減のための生物兵器 PART1
 1968年、ワン・ワールド(世界人間牧場)を推進させるため、新たなエリート組織、ローマ・クラブが誕生した。

 創設者であるアウレリオ・ペッチェイ博士(300人委員会、フリーメーソン、ビルダーバーガーズ)は、
 「人間は虫のようなものだ。あまりに増えすぎる・・・」 と述べている。
 また自身の著書の中で、「私は究極の敵と出会った。その敵とは人類だ」 と書いている。

 ちなみに、世界に向かって「環境問題」を提唱したのはローマ・クラブであり、今やメディアを通して「一般常識」となった「地球温暖化現象」も、彼らが最初に唱えた説だったと記憶している。

 アメリカの元国防長官ロバート・マクナマラは、「人口過剰の問題」の事を、
 「今日の世界で最も緊急を要する問題であり、アメリカ国家安全局のリストの上位にくる問題」と、世界の主要な銀行家が集まった席で発言した。

 このエリート達の考えを知る事は重要である。
 2050年までに、少なくとも40億人もの人口を削減する、というグローバル・エリートの動機が、これで少しは理解できるはずだ。

 彼らは、冷戦時代(から2012年前後に画策しているらしい第3次世界大戦までの間)、世界各地で起こっている数十の地域紛争や中絶、伝染病といった方法で出生率を下げ、死亡率を上げるという解決策を見出した。

 ローマ・クラブはこの計画を、「グローバル2000」と呼んでいた。
 そしてアウレリオ・ペッチェイは、人間の免疫システムを攻撃する病原菌を開発すべきだ、と言った。
 同じ頃、ビルダーバーグ会議では「ヘイグ=キッシンジャー人口減少政策」に着手したという。
 
 1969年6月9日、アメリカ合衆国下院歳出委員会で、国防総省歳出費に関する小委員会の中で、ペンタゴンの研究技術部門の次長ドナルド・M・マッカーサー博士は、
 「後天的に自然免疫を得られない合成病原体の製造が、5年ないし10年以内に可能になると、著名な生物学者達は考えています」 と述べた。

 また、「これが開発可能であるかどうかを探求する研究プログラムは、予算総額1千万ドル、約5年で完了するはずです・・・(後略)」
 このプログラムは承認された。そして、”MK-NAOMI”と呼ばれるCIAのプログラムの監督下で、メリーランド州のフォート・デトリックにおいて、この生物兵器が開発される事になった。

 WHO(世界保健機関)の「世界保健公報47号、257-63」(1972年)には、
 「ウイルスが実際に人体の免疫機能に選択的に影響を及ぼすか否かを調べるための試みを行うべきである。
(中略) ウイルスに対する免疫反応そのものが多少なりとも損なわれる可能性があるかを調査すべきである」 と書かれている。
 この1972年には、ペンタゴンが「ウイルスの処理を引き受けている細胞を選択的に破壊するウイルス」製造用資金の提供を、またしても議会に求めた。

 その後フォート・デトリックで、ヒツジのビスナ・ウイルスとウシ白血病ウイルスとを合わせ、その溶液を人体組織に注入した。1974年、ついにこの自然界には存在しない合成ウイルスが完成した。

 そして1977年、このウイルスは天然痘ワクチンの中に「意図的に」混ぜられ、WHOによりウガンダと中央アフリカ、そしてハイチ、ブラジルで天然痘の予防接種という方法で広められた。

 また、アメリカにおいては、国立衛生研究所と疾病管理センターが管理する「断固たる手段」作戦のもと、1978年11月に試験的なB型肝炎ワクチンが、ニューヨークに導入された。
 この無料のワクチン接種の希望者は、詳細なアンケートを書かなくてはならなかった。
 そして、20~40才のゲイで、ステディのいない約千人が「選ばれ」、このワクチンを接種した。
 さらに1979~80年にかけて、シカゴ、サンフランシスコ、ロサンゼルス、セントルイス、デンバーでこのプログラムが行われた。

 それから数年のうちに、このワクチン接種を受けた人の64%が致命的な不治の病に感染するか、死亡する事になった。

 当初この病気は、GRID(ゲイに関連する免疫不全症)と名づけられた。
 1983年にニューヨーク州議会議員のセオドア・ワイスは、
 「持って回った言い方だと思われるかも知れないが、社会の一部の者達による同性愛者及び同性愛に対する態度を考えると、生物兵器が使用された可能性も真剣に考慮しなければならない」 と述べた。
 
 その後ゲイだけでなく、一般の人々にもこのウイルスの感染者が増えてくると、AIDS(後天性免疫不全症候群)と呼ばれるようになった・・・
#12  ビルダーバーグ・クラブ
 円卓会議から分離・独立した重要な組織ビルダーバーグ・クラブは、ワン・ワールド(世界人間牧場)を推進する数々の秘密組織の中でも、政治・金融面において絶大な影響力を持っているとされる。
 
 英米だけでなく、ヨーロッパの王室や産業界の重鎮達をメンバーに加えるため、仲介役として、オランダ王室のベルンハルト殿下に白羽の矢が立った。

 1954年5月、第1回公式会議が、オランダのオウステルビークにあるビルダーバーグ・ホテルで開かれた。
 ベルンハルト殿下は、1976年まで議長を務めた。

 1977年のイギリス「タイムズ」紙には、
 「・・・大金持ちの一団、彼等は西洋地域の政治、経済、社会の各方面できわめて大きな影響力を持つ。
 その一団が人知れず集まって企むことは、後にたまたま起きたかのように現実となる」 と書いている。
 
 また、イギリスのデニス・ヒーリー元国防相によれば、
「世界で大事件が偶然に発生することはない。
 国内政治にかかわるものだろうと、通商問題にかかわるものであろうと、とにかく事件はたまたま起きるのではなく、そのように仕組まれて起こされるのだ。そして、事件の展開はほとんどの場合、財布を握った輩の演出意図に沿って進行する」 ということだ。

 ビルダーバーグの年次総会で、様々な分野にわたって議論が交わされ「合意」が生まれる。
 その瞬間から、政治や経済の分野で強大な力を持つ利害関係者が、主流の報道機関を操作して、合意の実現に全力で取り組む。

 ビルダーバーグは何かにつけ、欧米の主要新聞やニュース・ネットワークのキー局代表を会議に招く。報道は一切なしの条件付きでだ。これによって、欧米でビルダーバーグに関するニュースが流れる事は全くない。
 
 ビルダーバーグの年次総会は毎年場所を変え、人目 につきにくい小さな町が常に選ばれ、通常3~4日間にわたる会期中、ホテルは貸切となる。ビルダーバーガーズのプライバシーと安全は、CIAとモサドによって確保され、ホテル従業員の調査は徹底して行われる。
 会議には普通、総勢130名が出席し、ヨーロッパ勢が3分の2を占め、残りはアメリカとカナダからである。

 ビルダーバーグの影響力を証明する例を挙げると、

* 1973年、スウェーデンのサルトヨバーデンでの会議で、石油価格を1バレル当たり12ドルまで、約3.5倍 値上げする事に合意した。これは「弱体化」政策の一環として、西側諸国の経済を大混乱に陥らせるためだった。 そう、第1次オイルショックである。

* ビルダーバーグは共謀のうえ、マーガレット・サッチャー英首相を政権の座から追い落とした。イギリスの主権を、彼等の描いたEUに引き渡すよう強要したのに、サッチャーにはねつけられたからだ。

* 2002年の会議における漏洩情報によれば、イラク戦争は2003年3月まで延期することが決定された。世界中のどの新聞も、侵攻開始は2002年の夏または秋との見通しを報じていた。

 これらは、あくまでほんの一例にすぎない。
 
 1997年の会議で、カナダの分割を検討する予定だったが、前年のキングシティでの会議中にカナダの一流日刊紙「トロント・スター」の思わぬ取材攻勢を受けたため、アジェンダは先送りされることになった。

 トロントの主なメディアやニュースの配信会社は、ビルダーバーグを30年にわたって追い続けている本物のジャーナリスト、ジェームス・P・タッカー(アメリカン・フリープレス紙)と、ダニエル・エスチューリンからのFAX、電話、メモ等を受け取ると、ビルダーバーグの会議開催に初めて注意を向けた。
 
 1996年5月30日、ビルダーバーグ・クラブはついに、秘密のベールを剥がされた。

 カナダで最も広く読まれ、影響力のある新聞「トロント・スター」紙は、カナダの出版実業家コンラッド・ブラック卿のことを、
 「世界各国の指導者や王室関係者が集まり、トロントの北郊外で4日間にわたって開催される秘密会議のホスト役を務めている」 と書いた。

 そして出席した人物名も記事に加えた。
 ウィリアム・ペリー米国防長官、カナダのジャン・クレティアン首相、ヘンリー・キッシンジャー元米国務長官、フィアット名誉会長のジョバンニ・アニエッリ、マリオ・モンティEU委員、デヴィッド・ロックフェラー、ジョージ・ソロス、ベルギー皇太子、オランダ女王、スペイン王妃、、、
 報道機関の取材攻勢は強まり、カナダ首相のジャン・クレティアンがキッシンジャーに、
 「あいつ(コンラッド・ブラック)め、これで会議が台無しにされたら許さんぞ」と迫られたところを記者の一人に盗み聞きされ、デヴィッド・ロックフェラーは、休憩時間にコンラッド・ブラックをつかまえて、報道機関の誰かに圧力をかけて会議の報道を止められないか、と聞く始末だった。
 コンラッド・ブラックはその後当然のごとく、地位や財産を失うことになった。
 
 記者クラブという「情報談合村」の住人であるこの国のマスメディアに、こういう勇気ある行動がとれるか、私達は彼らに問いただす必要がある。
#11 英米を支配する見えない政府
 19世紀末、大英帝国にエリート秘密結社「円卓会議」が、セシル・ローズ(300人委員会)によって設立された。
 やはり、ロスチャイルド家がスポンサーであった。
 
 その目的は、イギリス王室に忠実なビジネス・リーダーを養成し、手始めに南アフリカに眠る莫大な鉱物資源、金(ゴールド)とダイヤモンドを確保させることだった。

 1899年、円卓会議によって仕組まれた対南アフリカ戦争(ボーア戦争)により、ボ ーア人を大量虐殺し、目的は達成された。
 この莫大な鉱物資源の全面的支配権は今も、300人委員会に名を連ねるオッペンハイマー家が維持している。
 ネルソン・マンデラ率いるANC(アフリカ民族会議)が政権の座についてからも、だ。

 セシル・ローズの死後、その遺産によって創立されたローズ奨学金制度は「グローバリスト」養成制度とも言える。
 選別された留学生たちは、オックスフォード大学で「世界政府イデオロギー」を叩き込まれ、それら留学生の大部分は母国に戻って、政治・経済を指導することになる。
 有名なローズ奨学生には、合衆国大統領を2期務めたビル・クリントンがいる。

 その後、円卓会議の分派・下部組織として、RIIA(王立国際問題研究所)、そのアメリカ支部としてCFR(外交問題評議会)が設立された。

 1911年に設立されたRIIA(チャタムハウス)は、イギリス王室の外交政策を推し進めるためのシンクタンクとされているが、その規則として、
 「チャタムハウス・ルールの適用を受ける会議の参加者は、会合またはその一部において得られた情報を自由に使用する事ができるが、当該情報の発信者氏名およびその身分、ならびに会議の他の出席者氏名およびその身分を明らかにすることはできない。
 また、その情報が本研究所における会議において得られたものと公表する事はできない」
 さらに、「・・・本研究所の会員がルールに違反した場合、懲罰処分とする事ができる」
 と徹底した秘密主義を貫いているが、イギリス各界の名士達がメンバーである事は間違いないだろう。
 当然この「懲罰処分」とは、ポスト剥奪やスキャンダルによる「人格抹殺」、あるいは「物理的抹殺」のことだろう。
 まさに、ラ・コーサ・ノストラ(いわゆるマフィア)のオメルタ(沈黙の掟)と何ら変わりはない。

 1921年に設立されたCFRは、ニューヨークはマンハッタンにあるハロルド・プラット・ハウスに本拠を構えている。
 アメリカでもトップクラスの指導層から約3、000名が参加しているという。
 
 そして設立されてから何と50年あまりも、その名前がマスメディアに登場する事はなかった。
 アメリカの主要な新聞、TV、雑誌などのメディアの経営トップが参加しているのに、である。
 一般市民に知らせないようにしているのは疑いもない。

 アメリカの民主党と共和党の全ての大統領候補、閣僚ポスト、上院および下院の大部分、外交その他の政策立案の中心人物、CIA,FBI,IRS(国税庁)、その他の政府 機関のほとんどを掌握しているCFRは、ホワイトハウスの上にある「見えない政府 」である。

 事実として1928年以降、大統領選挙を制したのは、いずれもCFRのメンバーである。
 リンドン・ジョンソン、ロナルド・レーガン、ジョージ・ブッシュ(子)は例外にあたるが,政権の中核ポストの大部分はCFRメンバーだった。 
 大統領が民主党であろうが共和党であろうが、政権内の重要ポストはほとんどが、CFRのものなのだ。

 アラバマ州知事を4期務め、民主党候補、あるいは独立候補として4回大統領選に臨んだことのあるジョージ・ウォーレスは、「民主党と共和党の間には、10セント硬貨ほどの違いもない」と述べた。

 CFRの公式機関誌「フォーリン・アフェアーズ」50周年記念号の巻頭記事は、「国家の目指すべきところ」というタイトルで、
 
 「我々米国が目 指すべきは、アメリカという国家の廃止である。(中略)・・・そのためには一定のリスクを冒す必要がある」と言ってのけている。
 
 つまり、アメリカ合衆国は内側から崩壊しつつあり、もうそれは目前に迫っている。
 日本がこのままご主人様に盲従していく限り、日本もそれに巻き込まれていくのは間違いない・・・
#10  アヘン戦争と麻薬貴族
 300人委員会の前身とされる300人評議会(貴族階級)は、BEIC(イギリス東インド会社)を支配していた。
 1683年、ベンガルからイギリスに到着した最初の積荷は、BEICの「紅茶クリッパー船」によって運ばれた。
 
 それは、アヘンを自作農や低所得者階級といった一般大衆に広めようとする社会実験、つまり「テスト・マーケティング」のためだった。
 だが、イギリスの低所得者階級はこれを拒否したため、結局、中国に市場を見出す。
 
 BEICの創設した「中国内陸伝道団」は、表向きはキリスト教の布教団体だったが、実際はアヘンという「新製品」を市場に紹介する「販売促進活動」だったようだ。
 貧困にあえぐ中国人労働者(クーリー)に、サンプルとその吸い方を「伝道」し始めると、それから莫大な量のアヘンが中国に流れ込み、アヘン窟は中国全土に広がっていった。
 公認の歴史では、BEICは茶の交易とされているが、事実上世界初の「麻薬株式会社」だったわけだ。

 実は中国へのアヘン供給は、イギリス政府 による公式の独占事業であり、公式政策であった。
 中国(清朝)政府 は、1729年アヘン売買禁止令によってアヘンの輸入を禁じたが、イギリスの特殊秘密警察(後のMI6,またはSIS=秘密情報部)は、やっかいな中国の役人は買収し、それが不可能な場合は殺害した。

 1729年以来、イギリス王室は代々、ドラッグ取引から莫大な利益を得ており、それは現在も同様である。
 中国に対するアヘン戦争は、ヴィクトリア朝時代の大臣の一人、パルマストーン卿がかつて語ったとおり、中国に「勝てる相手ではないことを身をもってわからせる」ためのものであった。
 
 その後、歴代の中国政府 はイギリスと戦うより、協力する方が得策だと考えるようになり、近代に入ると両者の関係は香港協定によって強固なものとなり、そして立場は平等になっていった。

 イルミナティ、300人委員会の監視のもと、ドラッグ貿易は行われているが、ヘロインをヨーロッパに持ち込む一つのルートは、モナコ公国を通ることである。
 モナコのグリマルディ家は、数世紀に渡ってドラッグを密輸入してきた。
 貪欲なレーニエ大公は所得隠しを始め、300人委員会の3回に渡る警告にもかかわらず、やめようとしなかった。

 レーニエは、自らそのメンバーであった300人委員会の力を侮っていたのであろう。
 妻の元ハリウッド女優グレース公妃は、自動車事故を装って殺された。
 彼女が乗っていた車(ローバー)のブレーキ液室が何者かに細工され、ブレーキを踏むたびにかなりの量の液体が漏れていたのだ。
 ヘアピンカーブにさしかかる頃にはもうブレーキは利かなくなり、石の壁を飛び越えて崖下に転落し、見る影もなく車は大破した。
 
 このグレース公妃殺害を隠蔽するため、300人委員会はありとあらゆる手を使った。
 今日までこのローバー車はフランス警察が管理し、防水布で覆われ、調査はおろか誰も近づくことすら許されない。
 グレース公妃暗殺のシグナルは、キプロスにあるイギリス陸軍(GCHQ政府通信本部)が傍受していた。
 この暗殺は、モンテカルロ委員会とP2(プロパガンダ・デュー)メーソン結社がその命令を下したものと、信頼できる情報筋は見ている。
 
 アメリカにおける「東部エスタブリッシュメント」と呼ばれる、20~30の名門一族の一つラッセル家(イルミナティ)は、アヘン戦争中トルコから中国へとアヘンを密輸することによって、莫大な富を築き上げた。
 麻薬を運ぶラッセルの船には、スカル・アンド・ボ ーンズの髑髏の旗が翻っていた。
 
 スカル・アンド・ボ ーンズはアメリカで最も邪悪なエリート悪魔主義結社であり、コネティカット州エール大学が根拠地だが、ラッセル家の違法な麻薬取引から得た資金によって創立された。

 そして、スカル・アンド・ボ ーンズのメンバーは合衆国全体に絶大な権力を振るっている。
 中でも傑出したメンバーといえば、大統領と司法長官を兼任した合衆国史上唯一の人物であるウィリアム・ハワード・タフト、そして、「北米の麻薬王」ジョージ・ブッシュ(父)が挙げられる・・・
 
#9 自由の国「アメリカ」という幻想
 高位のフリーメーソンの歴史家、マンリー・P・ホールは、「56人のアメリカ独立宣言署名者のうち、50人がフリーメーソンだ」と述べており、「フリーメーソンでないことがはっきりしているのは一人だけだ」と指摘している。

 アメリカ建国の父たちの一人、トーマス・ジェファーソンは、「人間はすべて平等に創られている」と書く一方で、200人あまりの黒人奴隷を所有し、「黒人は、知性が遺伝的に白人よりも劣っている」と平然と述べている。 ちなみに合衆国初期の9人の大統領は、全て奴隷所有者であったという。

 大英帝国に対する「反乱」の指導者ベンジャミン・フランクリンは、アメリカ独立戦争が組織された地域において、その地区のフリーメーソンの指導者であり、さらには悪魔主義結社「地獄の業火(ヘル・ファイヤー)クラブ」の会員でもあった。
 同時代のメンバーには、英国財務長官フランシス・ダシュウッド卿やフレデリック皇太子、当時の首相、ロンドン市長、海軍大臣などもいたという。
 実はフランクリンは、「英国諜報部員、NO.72」だった。

 合衆国初代大統領ジョージ・ワシントンは、フリーメーソン・アレクサンドリア・ロッジのグランド・マスターであり、大統領就任式において彼と政府 高官達は、フリーメーソンの正装に身を包んでいた。
 ワシントンはアレクサンダー・ハミルトンを財務長官に任命した。

 このハミルトンは、私有の中央銀行「合衆国銀行」を設立したが、多大な貧困や倒産の原因となり、多くの暴動が発生したため、やがて閉鎖することになった。

 1841年から45年にかけて、パリで6回にわたるフリーメーソンの大会が開かれたが、その裏で開かれた秘密の最高評議会で、アメリカ内戦(南北戦争)が計画された。
 そして内乱操作のエージェントとして、ケイルブ・クッシングとアルバート・パイク(二人ともフリーメーソン33階級)が選ばれ、やがて1861年、奴隷解放を表向きの理由に南北戦争は勃発した。
 
 この戦争の真の狙いは、戦費調達のために私有の中央銀行の創設に同意せざるを得ない状態に、アメリカを追い込むことにあった。
 しかし、時の大統領アブラハム・リンカーンはロンドンの銀行家からの戦費融資の申し出を拒絶する。
 そして「グリーンバック」と呼ばれる無利子の紙幣3億4600万ドルを発行し、これによって政府 財政を賄い、銀行家達を狼狽させた。
 もし、これだけの紙幣を銀行家が発行したとしたら、結果的には利子で110億ドルも儲けることになっただろう。
 
 勿論、これを負担するのは納税者であるアメリカ市民だが。
 その後ロスチャイルド家は、ワシントンDCの代理人たちを説得し、政府 から自国紙幣発行の責任を取り上げ、この「特権」を民間の銀行家に返還するため、1863年国立銀行法を起草させた。
 そしてリンカーンは、1865年4月14日、ジョン・ウィルクス・ブース(フリーメーソン33階級)に暗殺された。

 暗殺される少し前、彼はこう書き残した。

 「わが国の安全に対する危機が近い将来に迫っているのが見え、私は狼狽し、震えている。
 今や企業中心の世の中となってしまったが、やがては高官達の腐敗の時代がやって来るであろう。
 わが国の金融勢力は人々の偏見を助長しながら、富が少数の人間の手に集中し、共和国が崩壊するまで必死に支配の引き延ばしをはかるだろう」

 数年後、ジェームス・ガーフィールドは大統領に就任してすぐ、「一国の通貨の量をコントロールする者が、工業と商業の絶対的支配者なのである」と述べた。
 そして、国際銀行家達が求めた法案のいくつかに署名することを拒否した。その数日後、彼は射殺された。

 ちなみに、ジョン・F・ケネディも無利子の紙幣の発行を考えていたようだ。
 JFK暗殺については、機会を改めて検証していこうと思う。

 やがて1913年、ロスチャイルド家のアメリカにおける代理人ジェイコブ・シフ(クーン・ロエブ商会)、ウオーバーグ、モルガン、ロックフェラー、ハリマン達は策を労し、クリスマス直前を狙って連邦準備制度と連邦所得税法案を通過させた。
 議員の多くはクリスマスを家族で過ごすために休暇中だった。
 有名な飛行家の父、チャールズ・リンドバーグ議員だけがこの法案に勇気を持って反対した。

 だがついに私有の中央銀行「連邦準備銀行(FRB)」が設立された。
 そして、まさにアジェンダ(行動計画)通りのように、1914年、第一次世界大戦が勃発した・・・
 
#8 黒い貴族と偽りの金融システム
 イスラエルの超正統派ユダヤ人は、陸軍に勤務しようとはしないという。
 それは現代イスラエル創立の裏にいるのが、神を信じない背教ユダヤ人富豪(ロスチャイルド)であり、それには仕えられないからだ、と。

 バビロンの捕囚期(BC586~)に「パリサイ派」がユダヤ教の内部に巣食い、在来のユダヤ教を否定し、変質させる活動を始めた。
 やがてユダヤ人の最高会議サンヘドリン(70人)の絶対多数を掌握し、ユダヤ教の聖典「タルムード(律法注解集)」を彼等の都合のいいように編纂し、現存するラビ(ヘブライ語で教師=律法学者)の言う事が、旧約聖書とエホバ神よりも上だという教義を確立した。

 このタルムード派の中からルシファーを崇拝するカバラ学派が現れ、伝統的ユダヤ教をひっくり返した。
 ヨハネの黙示録にもある「ユダヤ人と自称しているが、その実ユダヤ人でなくて、サタンのシナゴーグ(会堂)に属する者達」

 このカバラ学派がヴェネチア(北イタリア)からオランダ、そしてイギリスへ浸透し、貴族階級と婚姻関係を結び、貴族の称号を金で買い、さらには貴族の称号をでっち上げる事まで行った。
 やがて彼等は「黒い貴族」としてヨーロッパ中に知られるようになった。
 現存するヨーロッパの王室やイギリスのウインザー王家は、「黒い貴族」の末裔たちなのである。
 
 1694年、イギリス国王オレンジ公ウイリアムは、大規模な常備軍を維持するため、ロンドンの商人達に金の相談をした。 商人達は金を貸す際に一つ条件を付けた。
 それは、その債務相当分の銀行券の発行を許可してもらいたいというものであった。
 この要望の意味をほとんど理解できずに、ウイリアム王は同意した。
 これによって中央銀行(イングランド銀行)が誕生した。
 そしてイギリス国民は、この銀行の発行する利子付銀行券によって奴隷状態に置かれることになった。

 主権とは貨幣を鋳造する権威を意味するなら、これによって「大英帝国」の支配権を握った「黒い貴族」は、ロンドンを根拠地とし、やがて世界支配を広げていった。

 彼等の巨大な金融詐欺は、バビロンの時代から続いている。
 それは、存在しない金(マネー)を創り出し、利子をつけて人々や企業に貸し出すというものである。

 あなたが銀行に融資の申し込みに行くとき、銀行は紙幣を新たに印刷するわけでもなく、硬貨を鋳造するわけでもない。
 銀行は単に融資の額の分だけの数字をあなたの口座に打ち込む。
 その瞬間からあなたは、コンピューター上の数字に対し実際に利子を払わなければならなくなる。

 銀行は無から金を創り出し、利子を請求するのだ。
 個人がこれをやれば、詐欺罪で逮捕されるだろう。

 「銀行開設の免許を与える事は、盗みの免許を与えるようなものだ」とは、その言葉通りの意味である。

 また、市中に出回る通貨の量を、貸し出し量を上下させることによってコントロールしているのも、政府 ではなく私有の中央銀行なのである。
 
 貸し出しを増大させる事によって好況を作り出せば、企業は増え続ける需要に対応するため、設備投資等のために借金を重ねていく。
 人々は家や車を買うため、より多くの借金をする。
 その後一気に利子率を引き上げ、同時に貸し出していた資金を一挙に回収し始める。
 貸し出しを激減させ、経済活動を生み出すのに必要な通貨が流通から外されると、生産物への需要や雇用も減少する。
 そう、不況である。借りていた金を返済できなくなり、やがて破産することになると、銀行は事業所・家屋・土地・車等の接収にとりかかる。
 
実は、好況も不況も自然の経済サイクルなどと言うのは真っ赤な嘘で、人為的に作り出されているのである。
 このやり方で国際銀行家達は、世界中の実体的富を大衆から吸い上げてきた。
 負債の返済に行き詰まった政府が、財政破錠を免れるために国有資産を売却する。
 これが「民営化」と呼ばれるものの正体である。

 我が国の政府 は2005年の初頭に、このままでいけば、遅くとも2010年には日本の国家財政は破綻するだろう、と声明を出しているが?・・・
 日本 における「通貨の番人」とされる日銀現総裁は、フリーメーソンの日本人のメンバーの疑いが濃厚である。
#7  捏造される過去~ホロコースト「神話」
 第二次世界大戦後、日本の「ご主人様」であり続けているアメリカでは、すでにユダヤ問題は完全にタブーで、それに触れたものはマスメディアでは全てボツ、すぐに監視の目が光るようになり、盗聴は当たり前の事となっているようだ。

 日本 においても’95年、文藝春秋の月刊誌「マルコポーロ」誌が「ナチにガス室はなかった」という記事を掲載したところ、ロサンジェルスに本拠のあるユダヤ系人権擁護団体SWC(サイモン・ヴィーゼンタール・センター)が猛抗議、マルコポーロは結局廃刊に追い込まれた。
 
 その記事は、欧米で「ホロコースト」に関して疑問を抱く人が急速に増えているのに、日本では報道されないことに疑問を抱き、その内容を紹介したものだった。

 「ホロコースト」でユダヤ人600万人が殺されなかった事の証明として、
*当時のヨーロッパのユダヤ人全部を集めても400万人しかいなかった
*ガス室で使われたサイクロンBは殺虫剤で、10分間で人を殺すのは不可能
*ガス室はシラミ等が巣食う衣服を消毒するための部屋だった
 等である。
 
 マルコポーロが廃刊になったのは、SWCが圧力をかけて収入源の広告を差し止めてしまうからである。
 この事からもわかるように、日本においてもマスメディアにおいて「言論の自由」が存在するというのは幻想に過ぎないという事実が証明されたわけだ。

 傑出したドイツの編集者ヘルマン・アイヒ博士はその著書の中で、ドイツ人はヨーロッパの他のどの国民よりもずっと反ユダヤ色が少なかった、と述べている。
 だが大戦中、連合国の爆撃機が女性や子供といった一般市民を殺戮し始めると雰囲気は一変した。

 ヒトラーは、戦争が続く間全てのユダヤ人を収容所に拘束するよう命じた。
 その理由は、多くのユダヤ人がドイツの都市や居住区を破壊する爆撃機のための誘導信号灯を設置しているところが発見され、捕まったからである。

 これらの収容所で、ユダヤ人達はすぐに腸チフスで死にはじめた。
 それというのも、ユダヤ人自身が生活条件を清潔に維持することを拒否したためであった。

 収容所の役人達はすぐに、病気で死んだ何百という死体の処理に直面した。
 最終的に、焼却する以外に有効な対策がなかったため、急ごしらえの焼却炉が二つ使われた。
 その焼却炉は、1日にわずか6人の死体しか処理できないものだった。

 「リッチモンド・タイムズ・ディスパッチ」誌の編集者ヴァージニアス・ダブニーは、1963年3月9日付けの「土曜論評」にダハウ強制収容所の訪問記を書いている。

 「非常に驚くべきことに、ガス室は一度も運転された事がなかった。というのもガス室建設は戦争も後半になってからで、しかも被収容者達によるサボ タージュが成功したためである」
 ダブニーはまた、被収容者達は「チフスその他の病気で死ぬのは仕方なかった」と述べている。

 アウシュビッツにおいては、失われた「600万人」を世界に向かって宣伝するキャンペーンの一環としてガス室と焼却炉を展示しているが、それらは戦後の1946年にドイツ人の奴隷労働によって作られたものであった。
 
 戦前のドイツ在住ユダヤ人口30万人の中から600万人がナチスによって殺されたとされる、この大プロパガンダの背後にはしたたかな経済的理由があった。
 
 第二次大戦当時まだ存在していなかったイスラエル国家は、この代償としてドイツ国民に対し毎年8億ドルの10年に渡る賠償金を賦課したのである。
 
 「600万人説」は、それから現在に至る数十年の間に次第に数が修正され、最終的には「3万人程度」という説を唱える研究家もいる。
 
 2006年、イランのアフマディネジャド大統領は世界に向かって、ホロコーストを徹底的に検証しようと呼びかけている。
 勿論、イルミナティ、300人委員会の支配下にある欧米の指導者達は「何を今さらそんな事を」と応じようとはしない。
 そして日本の政財界やマスコミ、ジャーナリズムもご主人様の機嫌を損ねることなど、するはずがない。
 
 ホロコースト神話だけでなく、過去の大半の出来事は真実を歪められて大衆に伝えられている事に、我々は気付かねばならない。
 
#6  イスラム殲滅のための刺客~イスラエル
 アメリカにおけるフリーメーソンの超大物とされたアルバート・パイク(ワシントンDCには、彼の銅像が建てられているという)は1871年8月15日付けで、イタリアのグランド・オリエント・フリーメーソンの首領、ジュゼッペ・マッツイーニへ手紙を送った。
 
 このパイクの手紙は、ロンドンの大英博物館の図書館に短期間展示してあり、カナダ海軍の諜報担当士官、ウィリアム・ガイ・カーによって複写された。 
 パイクによれば、統一世界政府 はいくつかの「大革命」と3つの「世界大戦」によって達成されるだろう、と。
 
 「第一次世界大戦はロシアの皇帝(ロマノフ王朝)を倒し、ロシアを共産主義の砦とするための戦争。
 第二次世界大戦はナチズムが倒されて、強力な政治的シオニズム勢力がパレスティナにイスラエル国家を打ち立てる戦争。

 第三次世界大戦はイルミナティのエージェントによって引き起こされる政治的シオニズムと、イスラム世界の指導者の間の紛争を利用して誘発され、相互に破壊しあう形で行われるはずだ。
 一方、他の国々はこの問題に関して再度意見が食い違い、物理的にも精神的にも経済的にも極度の消耗状態になるまで戦わざるを得ないだろう。

 我々(フリーメーソン)は、ニヒリストと無心論者の鎖を解き放ち、社会の大変革を成し遂げる。
 この変革は、残虐行為と大部分の流血を伴う混乱の原因である完全な無神論の結末を恐怖の中、国民達にはっきりと示すであろう。
 
 そしてあらゆるところで市民達は、世界の少数派である革命家たちから自己防衛せざるを得なくなり、これらの文明の破壊者を殲滅するであろう。
 そして大衆の多くはキリスト教に幻滅し、その時点から大衆の神を求める精神はコンパスを失って方向を見失い、理想を切望するけれど、自分達の信仰をどこに向けていいかわからなくなる。

 そして最終的には、ルシファーの純粋な教理が公に教示される。大衆はこの教理の宇宙的な明示を通して、真の光を受け入れることになるだろう。
 キリスト教と無神論は同時に征服され破棄されるが、この破壊の後には反動主義者の運動が広くおこる。その結果としてルシファーの教理が明示されるわけだ」

 アルバート・パイクには未来を知る予知能力があったのだろうか?
 いや、これこそ見えない世界権力の長期的アジェンダ(行動計画)ではないか。

 ボルシェビキ革命により共産主義国家ソ連が誕生し、ナチス・ドイツ(と同盟していた日本 、イタリアの日独伊三国同盟)は倒され、1948年イスラエル国家は誕生した。
 
 イスラエル創設計画の最大のきっかけとなったのが、1917年11月6日に発せられた「バルフォア宣言」だった。
 当時のイギリス外務大臣アーサー・バルフォア卿は、イギリスがパレスティナへのユダヤ人国家建設を支持することを約束した。 だが、このバルフォア宣言なるものは議会においてなされたものではなく、バルフォア卿からライオネル・ウオルター・ロスチャイルド(二人とも300人委員会)への個人的書簡だったという。

 ちなみにバルフォア卿は「円卓会議」のメンバーでもあり、ライオネル・ウオルター・ロスチャイルドはそのスポンサーであった。
 
 イスラエル建国のために数々の残虐行為を行ってきたユダヤ人テロ組織(スポンサーはロスチャイルド)の一つシュテルン・ギャングは1944年、パレスティナをユダヤに与えるとのイギリスの決定を引き出すため、海外駐在の外交官モイネ卿をカイロの自宅で暗殺した。
 
 もう一つの組織イルグン・ツヴァイ・ロイミとともに残虐なテロ行為をその後も積み重ね、平和に暮らしていたアラブ人を追い出して、イスラエル国家は誕生した。
 そのテロリスト達、ベングリオン、シャミル、ベギン、ラビンらが、歴代のイスラエル首相である。
 
 公認の歴史では、第二次世界大戦中、ナチス・ドイツが行ったとされるいわゆる「ホロコースト」、600万人がガス室で殺されたという世論の同情心も大きな追い風となっただろう。

 だが、本 当にこれほどの大規模な虐殺があったのだろうか?
 次回は、「ホロコースト神話」を検証していきたい。
#5 アメリカの大嘘・・・9.11同時多発テロ
 21世紀を迎えた早々、世界を震撼させた衝撃的な歴史的大事件が起こった。
 誰もが忘れ得ない2001年9月11日。何度も何度も繰り返し再生されるあの映像・・・
 
 WTCビルに激突する、ハイジャックされたとする旅客機。そして、その日のうちに首謀者とされたウサマ・ビン・ラディンの姿。
 翌日には、ビン・ラディンの関係者が、「複数の標的に命中した」と語ったのを、米情報機関が傍受し、ハイジャックされた旅客機4機にビン・ラディンの組織に関与する人物が搭乗していたとされた。

 その後アメリカ政府 は、ビン・ラディンと彼が率いるアルカイダ・ネットワークを匿っているとされるタリバン政権に対し、彼等の引渡しを要求し、これが受け入られなかったためアフガニスタンを攻撃。
 ビン・ラディン率いるアルカイダは1万人以上の戦死者を出し、空爆による一般市民の死傷者は数知れず、タリバン政権も壊滅した。

 しかし、今になってもビン・ラディンは行方知らずである。テロ直後タリバン政権は、ビン・ラディンと同時多発テロは無関連と否定した。また、同時テロの関与を取り沙汰されるパレスティナ過激派や、ハマスなどのイスラム原理主義組織は、相次いでテロへの関与を否定。
 またビン・ラディン本人もアフガン・イスラム通信に、「米国は私を主犯としているが、私はやっていないと断言する」とFAXを送っている。

 普通、テロ組織が本当にテロを実行したのなら、必ずメッセージやプロパガンダを込めた犯行声明を誇らしげに出すはずだ。アメリカ捜査当局にも数々の疑問がある。
 例えば、ハイジャックされた空港近くの駐車場の車の中に、コーランと、アラビア語で書かれた飛行機の操縦マニュアルのビデオが置き忘れてあったのが有力な証拠だ、とされたが、敬虔なイスラム教徒は決して、車の中などにコーランを置き去りにしたりしないらしいし、初歩的な訓練しか受けていないパイロットが、大都市上空を超低空飛行で、しかもピンポイントにビルに激突させる高度な操縦技術を持っているとは、とても考えられない。
 
 また、当局が9月14日に公表した死んでいるはずのテロ実行犯19名が、「俺は生きている」と次々に名乗りはじめた。その後、FBIのモーラー長官は20日の会見で、公表したハイジャック犯の名前に間違いがあった可能性を認めた。

 また、旅客機がWTCビルに激突する直前に、ビル内部で爆発音がしたのを聞いた、という証言もある。いくら爆発時にジェット燃料が高温を発したにしても、あのように跡形もなく超高層ビルが崩れ落ちるのも不自然だ。ビルの支柱部分に高性能爆薬をセットし、起爆させない限り、あのような崩れ方はしないだろう。

 そしてこれは民放のTV番組でも放送していたが、ペンタゴン(国防総省)に激突したとされる飛行機の残骸が、どう見てもハイジャックされた旅客機には見えない小型機だったことだ。

 どうやら飛行機は、地上から遠隔操作されてWTCビルとペンタゴンに突っ込み、数千人の命が犠牲にされたようだ。米航空関係者の話では周知の事実らしいが、遠隔操作の装置や特殊コードさえ入手できれば、誰でもあのような事は可能なようだ。

 また、日本 のメディアで私の知る限り1度だけ報道されたが、テロで肉親を失った400近い遺族達が、ブッシュ政権こそテロの真の首謀者であるとして訴訟を起こした、という本来なら深く取り上げられるべきニュースだが、その後続報はない。

 また、これは「週刊朝日」で報じられていたが、同時テロ後、パキスタン各地で起こった反米デモで、テロの本当の犯人はユダヤ人だ、というプラカードを持ってる人が数多くいて、理由を聞くと、WTCビルには約4、000人のユダヤ人が働いていたが、9月11日は皆休んでいた。テロを事前に知っていたからだ、という。
 別の情報では、WTCビルにオフィスがあるゴールドマン・サックスの社員には事前に警告のEメールが来ていたようだ。

 実はビン・ラディンは、同時テロの2ヶ月前にアラブ首長国連邦のドバイにあるアメリカン・ホスピタルに入院し、慢性腎臓疾患の治療を受けていたらしい。
 アメリカ政府 が「最重要指名手配中逃亡者」とされるビン・ラディンを逮捕する気なら、入院中に当然出来たはずだ。
 しかも驚くべきことに、入院中CIAのエージェントの一人がビン・ラディンを訪問し、後日仲間内にその事を自慢していたそうだ。

 何を隠そうビン・ラディンは、かつてCIAと関係があり、その後はイギリスの諜報部のエージェントで、「ビン・ロンドン」と呼ばれているらしい。という事は、捕まるはずがない・・・
 あれから5年あまり経って、アメリカ市民の約3割が、政府の公式見解を信じてないという世論調査もある。

 実質的に、アメリカ51番目の州といってもいいこの日本で同じ世論調査を行ったら、結果はどうなるだろうか?・・・


#4 新世界秩序=世界人間牧場計画
 イルミナティ、300人委員会はワン・ワールド政府 樹立のために、様々な下部組織を作り、運営している。

 円卓会議、RIIA(王立国際問題研究所)、CFR(外交問題評議会)、日米欧三極委員会、ビルダーバーグ・クラブ、ローマ・クラブ、MI6(英国軍事情報部第6課)、CIA(中央情報局)、NSA(国家安全保障局)、モサド(イスラエルの諜報機関)、ADL(ユダヤ名誉毀損防止連盟)、IMF(国際通貨基金)、BIS(国際決済銀行)、国際連合、NATO(北大西洋条約機構)、タヴィストック人間関係研究所(英)、SRC(スタンフォード・リサーチ・センター)、ハーバード心理学診療所、ハドソン研究所、MIT(マサチューセッツ工科大学)、WHO(世界保健機関)、環境保護団体グリーンピース、等など、とても一度に書ききれるものではない。これらの組織については、今後紹介していく事になるだろう。

 新世界秩序の事を、グローバル・エリート達は仲間内で、世界人間牧場(グローバル・プランテーション)とも呼び合ってるらしい。彼等の描く未来は、それを知ったら、私達世界の市民がとても受け入れられるものではない。
 だからこそイルミナティ、300人委員会はその存在を隠し、先に挙げたような様々な組織を通して各国政府を操作し、時には破壊し、マスメディアも操作して私達が真実に気付かないうちに、世界人間牧場へと私達を追い込みつつある。
 グローバル・エリート達の描く未来図、グローバリズムの行きつく先、それは・・・

 ワン・ワールド政府 及び単一の通貨制度。その頂点には終身制の、選挙によらない世襲の寡頭支配者がいる。その支配者は中世と同じような封建的形態で、彼等の中から相互に選ばれる。
 このワン・ワールド国家の人口は、家族ごとの児童数の規制及び病気、戦争、飢饉等で調整され、2050年までに少なくとも40億人もの人口が削減(!)されるという。 中間層はなく、支配者と奴隷だけになる。 

 あらゆる法律は統一され、世界法廷の単一の法体系のもと、統一された同じ基準で法が執行される。 
 NATOの国連軍化によりワン・ワールド警察軍が編成され、もはや国境が存在しなくなった、「かつての国々」の全てにこの法が強制される。

 このシステムの基礎は福祉国家で、ワン・ワールド政府 に服従する者には、見返りとして生活手段が与えられる。反抗する者は結局飢え死にするか、又はアウトローの宣告を受け、当局に処分される。 

 個人の自由、又は自由についてのいかなる概念も残らない状態を作るため、国家主権、民衆の諸権利といったものは一切なくなる。 
 国家の誇りや人種としてのアイデンティティは撲滅され、ワン・ワールド政府 の創造物であるという考えをマインド・コントロールにより徹底的に注入される。

 宗教も、彼等が認める一つの宗教だけが認められる。それはワン・ワールド教会の形をとるもので、すでに1920年代から存在しているという。 それは、ルシファー(堕天使)崇拝である。
 
キャッシュレス社会が実現され、全市民にICチップが埋め込まれ、ID番号はベルギーのブリュッセルにあるNATOのコンピューター(666と呼ばれているらしい)にマスターファイルされ、食糧、水、住居、雇用、医療サービス等生きて行くうえで必要な手段全てが完全に管理・監視される。つまり、プライバシーも完全に消滅する・・・
 
 まさに、新約聖書の最終章「ヨハネの黙示録」の一節そのものである。
「また、小さき者にも、大いなる者にも、富める者にも、貧しき者にも、自由人にも、奴隷にも、全ての人々に、その右手あるいは額に刻印を押させ、この刻印のない者はみな、物を買うことも売ることもできないようにした。」

 これが、自らをオリンピアンズ(ギリシャ神話の神々)といい、世界の市民を「家畜 」と仲間内で呼んでいるグローバル・エリートたちの描くユートピアらしい。
 いわばそれは、サイバー警察国家、エレクトロニクス強制収容所そのものである。
#3 イルミナティの中核~ロスチャイルド一族
 「世界の富の半分を所有する」といわれているロスチャイルド家は、ロックフェラーやデュポン、オナシスといったイルミナティの他のトップの血流とともに比較的名の知れた一族ではないだろうか?
 ヨーロッパの事実上の皇帝といわれるこの一族は、王に借金をさせ、王国を操作し、戦争を起こし、そして国際社会そのものを形成した。
 
 一時期、ニューヨークの連邦準備銀行は合わせて53%の株を所有していた5つの銀行によって牛耳られていたが、その5銀行はロンドンのネイサン・M・ロスチャイルド・アンド・サンズ商会によって支配されていた。つまりヨーロッパのみならずアメリカも支配化にあるという事か。

 「私に一国の経済を管理させてくれ。法律は誰が作ろうと構わない」
 これは、ロスチャイルド財閥の初代当主、マイヤー・アムシェル・ロスチャイルド(1743~1812)の有名な言葉である。
 キリスト教徒が利子を付けて金を貸す事を禁じられていたため、金貸し業はユダヤ人の商売となった。
 これが社会的地位を得たのは、商人や事業家を援助したからだという見方もある。
 利子を取ることが社会から認められるようになる以前から、商人たちは事実上何世紀という間、借金をし続けてきた。そうした中、利子の正当さを世間が受け入れるようになったのは、19世紀に大新聞を所有し支配していた人々(ユダヤ人とフリーメーソン)によるところが大きい。
 そして社会的地位ばかりでなく、ユダヤ人金貸し業者の財産は雪ダルマ式に増えていった。
 
 世界を動かしているのは金、金さえあれば何でもできる。金のためなら手段を選ばず、という価値観だろうか?
 この日本 でも、いつのまにかこういった価値観が蔓延しているのは否定できないだろう。
 
 ただ、ロスチャイルド家には、金のほかにまた別の神がいる。イギリス・ロスチャイルド宅のひとつを常時訪問できるほどの著名な証言者によると、ロスチャイルド家はさらに別の神、悪魔も崇拝しているということである。一家の食卓には悪魔の席が設けられていた。
 だがこれは何もロスチャイルド家に限ってはなく、いわゆるグローバル・エリート達の大半はサタニスト(悪魔主義者)といわれている。これは何も中世ヨーロッパの時代の話ではない。一説によると、現在アメリカだけでも約375万人の悪魔崇拝者がいるらしい。
 表向き、敬虔なクリスチャンを装ってはいたとしても、だ。
 ちなみに、現ローマ法王ベネディクト16世(ジョセフ・H・レッティンガー)はイルミナティの最高位(キング)であり、300人委員会のメンバーでもある。
 西洋文明・文化のダークサイドについて、私達には決定的に情報が不足している。
 
 冷戦終結後、ユダヤ=キリスト教文明とイスラム教文明の衝突が、あの9・11同時テロを最大の起爆剤として、現在の世界規模の危機的状況を作り出している。だがその前に、そもそもユダヤ=キリスト教とくくられるようになったのはいつからだろう?
 
 イエス・キリストを十字架にかけて謀殺したのはパリサイ派ユダヤ(ヘブライ語で特別に選ばれた者の意)であり、イエスは彼等を偽善者、災い、悪魔の子等と激しく糾弾していたではないか? 当然両者は決して相容れない敵同士のはずである。
 
 つまりこれは、バチカンが完全にパリサイ派からの流れを汲むフリーメーソン、イルミナティにより、イエズス会(フランシスコ・ザビエル、アダム・ワイスハウプト、ジョセフ・H・レッティンガーらもイエズス会士)によって内側から乗っ取られてしまったという事に他ならない。 それはなんと500年にも渡る歳月を経ての事になる。
 
 グローバル・エリートの得意な「少しずつ、少しずつ」いわゆる漸進主義である。あまりに長期的なために、いかにも自然に時代は変わっていくように私達は感じる。
 が、時代は変えられているのだ。舞台裏の演出者の存在に私達は気付かなければならない。
 それがこれからの未来にとって、決定的な分かれ目となるだろう。
 
#2 イルミナティー~300人委員会
 「世の中を治めているのは、舞台裏から眺めるのと、観客が見て思うのとでは全く別の人物だ」
 「選挙で選ばれた政府が統治するのは、まれである」
 ベンジャミン・ディズレーリ 元英国首相。
 
「商業や製造業に携わるアメリカの大物とされている人達が、ある存在とその力を畏怖している。まぎれもなく、どこかにその超権力が存在しているのだ。だがその存在は周到に我々から隠されており、<舞台裏>から人々を操っているので、表立った非難の声をあげられないのだ」
 ウッドロー・ウィルソン元アメリカ大統領。
 
これらは、いわゆる「民主国家」とされている国の当時の最高権力者だった人物が発言したものである。つまり、支配者はかつての封建制という直接統治から、議会制民主主義という間接統治によって、舞台裏から大衆を支配する事に方法を変えた。大統領や首相は代理人に過ぎず、いくらでも取り替えのきく使い捨てのコマといったところだろうか。
 これだと、大衆がこの事に気づかない限り、半永久的に支配が可能だ。これが私達が信奉する民主主義の現実のようだ。

 「わずか300人が集結し、ヨーロッパの運命を握っている。その後継者も自分達の側近から選出する。彼等は国家の形態を不合理と考え、これを廃棄する手段を手中にした」
 「300人からなる委員会が存在し、その実体はメンバーが知るのみである。彼等300人が世界を支配している」

 これは、ドイツ政府の社会主義閣僚であったヴァルター・ラーテナウのコメントで前出の方は、1921年12月24日付の「ウィーン新聞」に掲載された。彼はちょうどこの半年後の1922年6月24日に、陰謀を暴露したため、暗殺された。
その後、1981年になって元英国情報部員のジョン・コールマン博士がこの「300人委員会」の存在を再び公にする事になった。アメリカに移住して現在に至る約30年間、彼は様々な妨害工作や脅迫等を受けながら、貴重な情報を提供し続けている。

 問題は、300人委員会が「国家の形態を不合理と考え・・・」という点にある。
 実は、これをさかのぼるさらに150年ほど前に、ある人物が似たような宣言をしている。
 男の仮の名はアダム・ワイスハウプト(1748~1830)といい、20代にしてすでにフリーメーソンの高位階メンバーであった。

彼は「同朋団=ブラザーフッド」といわれる、数千年(!)にも渡る活動を続けている秘密結社からスポンサーされ、他の高位のメーソンを取り込む形で、1776年5月1日ババリア公国(ドイツ)において、イルミナティという秘密の教団を設立した。
その目標とは、「教団の真の目的は世界を支配することである。これを達成するため、教団はあらゆる宗教を破壊し、全ての政府を打倒し、私有財産制を撤廃しなければならない」

 その後イルミナティは様々な手段でキリスト教と文明の破壊を推進した。会員は悪魔崇拝に傾倒し、統一世界運動の先頭を走るようになった。結成から10年後、ババリア政府は調査の末イルミナティ本部を急襲し、教団の秘密文書を没収した。その後、文書の原本はヨーロッパ全土に送られ、陰謀への警告とされた。

だがこの頃すでにイルミナティは、アメリカ合衆国を含む10か国以上に浸透していたという。また、まだイルミナティの影響を受けていなかった指導者達は、その陰謀があまりにとてつもなく彼等の認識の許容をはるかに超えていたので、真剣に取り上げようとはしなかった。結局イルミナティは秘密裏のうちに存在し続けている。
 
第2次世界大戦中にイギリスの首相を務めたウィンストン・チャーチル(フリーメーソン)は1920年、ロンドンのある新聞に、「スパルタカス=ワイスハウプトの時代からカール・マルクスその他まで・・・この世界的な陰謀~文明を破壊し、発達の抑圧と悪意の妬み、実現不可能な平等とを基礎に社会を再構築しようとする陰謀~は着実に大きくなってきている」
 と述べている。
 つまりチャーチルは、共産主義とイルミナティ思想を、140年以上にわたる「文明破壊」の陰謀として語ったのだ。もちろん彼自身もイルミナティに操られていたのであろうが。
 他にも著名な人物が、イルミナティの存在を証明する発言をしているが、ここでは省略する。

 前出の300人委員会(議長はなんと、エリザベス2世女王!)は、イルミナティの最高位のグループの立法府に位置しているとされている。
 行政部門は「13人評議会」、司法部門は「サンヘドリン」(70人の指導者からなるユダヤの最高議会)とされている。

 イルミナティの中核ともいえる13の血流(一族)について詳細に書かれているのが、フリッツ・スプリングマイヤーの「イルミナティ悪魔の13血流/(KKベストセラーズ)であり、ジョン・コールマン博士の「300人委員会」(KKベストセラーズ)とあわせて、日本のみならず世界の一般市民の必読の書となるべきである。
 なぜなら、残された時間はあまりにも少ないからだ。
 次回は、イルミナティの中核ともいえるある一族について迫ってみたい。
#1~見えない世界権力
 21世紀を生きる今、「未来は明るい」と思ってる人はどれくらいいるだろうか?
 むしろ、漠然とした不安を抱いている人の方が多いのではないだろうか? 

環境問題や世界各地で起こる紛争や国際テロリズム、日本国内でも、構造改革による貧富の格差の増大や財政問題等様々な社会不安に溢れている。
 
もし、これらの出来事が、バラバラに、偶発的に起こっているのではなく、過去に起こった歴史的事件も含め、綿密な計画のもとに、意図的に起こされたものだとしたら?
 
実質的に世界を支配している一握りの者達が、とある遠大な目的に向けて、クライマックスともいえるシナリオを迎えようとしているとしたら?
 
今まさに、この地球に生きる市民一人一人が、この見えない世界権力、グローバルエリート達の存在を、じっくりと検証しなければならないと思う。
 
では、このエリート達とは誰なのか? 分かりやすく言うと、世界で一番金(マネー)を持っている者達である。
 欧米の王族や貴族、超大富豪、シオニストユダヤ国際金融財閥、といった面々が、金融、政治、エネルギー、食糧、軍事、マスメデイア、エンターテイメント等まで支配し、私達の生活全般に影響を及ぼしている。
 少なくとも、過去数百年に渡って、世界各地で起こった戦争や革命、テロ、発展途上国での貧困や飢餓、いくつかの伝染病や、自然災害すら、彼等が裏で操作したらしい。
 
この世襲のエリート達の最終的な目的とは何なのか?
 グローバリズムの行きつく先はどうなるのか?
 彼等の掲げる新世界秩序(ニュー・ワールド・オーダー)とは一体どのような社会なのか?
 残念ながら、ここ日本においてもマスメデイアは完全に情報操作されているため、ここで取り上げようとしている事は、新聞やテレビで報道される事はほ
とんどない。
 ニュースの時間にどのチャンネルを見ても内容が同じなのが、その証拠だ。
 しかも真実はボカされ、時には捻じ曲げられ、出てくる専門家達は金やポストと引き換えに嘘をつき、あるいはタブーに触れようとはしない。
 
「政府が何をしてくれるか、ではなく、政府に何をされるかを考えよう」
 このレポートが、一人でも多くの人の「気付き」のきっかけになれれば、と思う。
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